オープンソース

　オープンソースライセンスの承認などを行う非営利団体Open Source Initiative（OSI）は3月19日、取締役会の投票プロセスに脆弱性があったとして再度投票を行うことを発表した。脆弱性の詳細については明確にしていない。

　Google（米Alphabet傘下）は3月10日、オープンソースソフトウェア向け継続的ファジングサービス「OSS-Fuzz」で、Java、およびKotlin、Scala、ClojureなどのJava仮想マシン（JVM）言語に対しても対象を拡大したことを発表した。

　非営利団体Linux Foundationは3月9日（米国時間）、最新のプロジェクト「Sigstore」を発表した。リリースファイルへの署名を容易にすることで、ソフトウェアサプライチェーン攻撃に対する保護対策を進める狙い。

　Google（米Alphabet傘下）のUI/アプリケーションツールキット「Flutter」開発チームは3月3日、最新のメジャーリリースとなる「Flutter 2」公開を発表した。モバイルフレームワークからデスクトップなどでも動く移植性のあるフレームワークにフォーカスを拡大した。

　FreeBSD系ディストリビューション「NomadBSD」の開発チームは3月3日、最新版となる「NomadBSD 1.4」を公開した。

　SSHプロトコルのオープンな実装「OpenSSH」開発チームは3月3日、最新版となる「OpenSSH 8.5」を公開した。ベターなアルゴリズムに自動アップデートできるUpdateHostkeysがデフォルトで有効になるなどの強化が加わっている。OpenSSH 8.5は2019年に初版が公開された8系の最新版で、2020年9月に公開されたバージョン8.4に続くリリース。

　オープンソースを利用する企業は90％にのぼるなど、企業におけるオープンソースの利用は進んでいるが、その中でもKubernetesなどコンテナ関連の増加が目立つという。Red Hat（米IBM傘下）が年次調査「2021 State of Enterprise Open Source Report」を発表した。

　Red Hat（米IBM傘下）は2月25日、Red Hat Enterprise Linux（RHEL）のノーコストプログラム「Red Hat Enterprise Linux（RHEL） for Open Source Infrastructure」を発表した。「CentOS Linux」の打ち切りを受けて混乱するコミュニティに対する救済策の1つと位置付けられる。

Linuxを推進する非営利団体Linux FoundationとGoogle（米Alphabet傘下）は2月24日（米国時間）、Linuxカーネルの安全性にフォーカスするためにフルタイムの開発者2名を起用する資金の設立を発表した。今後長きに渡りLinuxが持続できるための安全性の取り組みを前進させる狙い。Linuxは2020年8月時点で20万人以上の貢献者が開発に参加しており、コミット数は100万件にのぼるという。

　Team Kodiは2月20日、オープンソースのメディアプレイヤーの最新メジャーリリースとなる「Kodi 19.0」（開発コード”Matrix”）を公開した。

　プログラミング言語「Python」を推進するPython Software Foundation（PSF）は2月11日、Googleがビジョナリースポンサー（Visionary Sponsor）として加わったことを発表した。

　米IBMは2月9日、O’Reilly Mediaと共同で行ったクラウドとオープンソースに関する調査をまとめた「The Value of Open Source in the Cloud Era」の公開を発表した。「特定のベンダーのクラウドに関連したスキルにフォーカスするより、クラウドの土台をなすオープンソース技術に関連したスキルを構築したいと思っている」とまとめている。

　プログラミング言語「Rust」のRust Core Teamは2月8日、Rust Foundationの立ち上げを発表した。独立した非営利組織として、Rustの開発とエコシステムを取りまとめる。

　Google（米Alphabet傘下）は2月3日、Open Source公式ブログでオープンソースの脆弱性問題に対し、「知る、予防する、修正する（Know, Prevent, Fix）」フレームワークを提唱した。

　The Document Foundationは2月3日（ドイツ時間）、オープンソースの生産性スイートの最新版「LibreOffice ７.1 Community」を公開した。企業ユーザーをターゲットにしないエディションと明確に位置づけるために「Community」を冠している。

　米Microsoftが「Extensible Storage Engine（ESE）」のソースコードを公開した。25年にわたって同社の製品で使われてきたストレージ技術で、現時点ではコードの公開のみ。将来的に貢献を受け付けるとしている。

　オープンソースの生産性スイート「LibreOffice」を開発するDocument Foundationは1月29日、LibreOfficeコミュニティを活性化させる新プロジェクト「LibreOffice New Generation」を発表した。

　Google（米Alphabet傘下）は1月26日、自社開発のVRペイントアプリケーション「Tilt Brush」をオープンソースにすることを発表した。

　Mozillaらは1月25日、Webプラットフォームのドキュメンテーションのためのプロジェクト「Open Web Docs」を発表した。テクニカルライターを支援することで、Webプラットフォーム技術のドキュメンテーションの長期的存続を目指す。GoogleやMicrosoftが設立スポンサーに名を連ねている。

　Amazon Web Services（米Amazon）は1月22日、「Elasticsearch」と「Kibana」のフォークプロジェクトを開始することを発表した。両ソフトウェアは先にオープンソースライセンスを変更したところで、AWSのフォークはこれまで通りApache License 2を採用する計画だ。