Red Hatが企業におけるオープンソース利用調査を発表、コンテナの受け入れが進む

　オープンソースを利用する企業は90％にのぼるなど、企業におけるオープンソースの利用は進んでいるが、その中でもKubernetesなどコンテナ関連の増加が目立つという。Red Hat（米IBM傘下）が年次調査「2021 State of Enterprise Open Source Report」を発表した。

　「2021 State of Enterprise Open Source Report」は、Red Hatが企業におけるオープンソースの利用状況を調べる年次調査。今年で3年目で、13カ国・約1250人の企業のITリーダーを対象にオープンソースの活用などについて調べた。

　調査では、90％の回答者が企業向けオープンソース技術を使っていると回答した。用途としてもっとも多かったのは「ITインフラのモダン化」で64％がこれを挙げた。次いで「アプリケーション開発」（54％）、「デジタルトランスフォーメーション」（53％）と続いている。なお、日本を含むアジア太平洋地区（APAC）では、「ITインフラのモダン化」「DevOps」「デジタルトランスフォーメーション」の順となった。

　分野別では、「ネットワーク」（54％）、「データベース」（53％）、「セキュリティ」（52％）。APACでは、「クラウド管理ツール」「データベース」「ビックデータと分析」となっている。コンテナとKubernetesについては、47％が運用環境で使っているなど、活用が進んでいることがわかった。「調査中」はわずか6％に止まった。今後12ヶ月のコンテナ利用については、「わずかに増やす」は42％、「大幅に増やす」が30％だったが、APACでは36％が回答した「大幅に増やす」がもっとも多かった。企業向けオープンソースを使うメリットについては、35％が「高品質のソフトウェア」を挙げた。このほか、「最新の技術にアクセスできる」（33％）、「セキュリティに優れる」（30％）などが挙がっている。自社セキュリティ戦略においてオープンソースが重要という企業は84％あったという。

　一方で、企業向けオープンソースの採用の障害も明らかになった。受け入れの障害としてもっとも多く挙がったのは「サポートのレベル」で42％、続いて「互換性」（38％）、「コードの安全性」（35％）、「社内のスキルがない」（35％）となている。

　「2021 State of Enterprise Open Source Report」は、Red HatのWebサイトから無償でダウンロードできる。

「2021 State of Enterprise Open Source Report」（英語）
https://www.redhat.com/en/resources/state-of-enterprise-open-source-report-2021?intcmp=7013a000003BkveAAC