複雑なサービス監視をNagiosで行う
GPLライセンスのフレームワークNagiosを使うと、任意の言語で書いた小さな監視プログラムをインテリジェントにスケジュールできる。ホスト、サービス、ネットワークの監視が可能だ。以下に、現実的な監視のシナリオを2つ、例として挙げてみよう。
ミドルウェア
Oracle、インメモリ・データ・グリッド技術を取得――複数サーバにまたがるデータ・オブジェクトを単一メモリ上で高速処理
米国Oracleは3月23日、インメモリ・データ・グリッド・ソフトウェアを開発・提供するタンゴソルを買収すると発表した。これは、「Fusion」ミドルウェアを強化することによって、データへの高速アクセスが不可欠なビジネスを展開する企業ユーザーを引き付けることが目的と見られる。
グレープシティ、ExcelデータをXMLデータに変換するコンポーネント
グレープシティ（馬場直行社長）は、Microsoftの「BizTalk Server 2006」で動作し、ExcelファイルをXMLデータに変換する受信パイプラインコンポーネント「Spread for BizTalk Server 2006英語版（Spread for BizTalk）」を発売したと発表した。日本語によるテクニカルサポートとマニュアルが付属し、価格は1運用ライセンスのEnterprise版が70万円、Standard版は30万円。
IBMら4社、SOA製品をそれぞれ発表――SOA環境の構築支援や問題解決にフォーカス
先週から今週初めにかけて、IBM、Infor、Sun Microsystems、Vitria Technologyの4社が、SOA（サービス指向アーキテクチャ）環境の構築や問題解決を支援する製品などを相次いで発表した。
NEC、運用管理ミドルウェア「WebSAM」の新版、3年間で1万システムの販売へ
NEC（矢野薫社長）は3月19日、統合運用管理ミドルウェア「WebSAM」の新バージョンとして、シンプルな運用管理が可能な「Ver.7」の販売を開始したと発表した。大企業や中堅企業を対象に3年間で1万システムの販売を目指す。
日本ユニシス、OSSとJavaのミッションクリティカル分野向けサービスを強化
日本ユニシスは2007年3月15日、オープンソースソフトウェア（OSS）やJavaを活用したミッションクリティカルシステム分野向けのシステム構築とサポートサービスを強化すると発表した。グループ3社で構成する技術者集団を新設し、体制を整える。
オープンソース形態による高可用性ミドルウェア開発を選択したモバイル企業連合
本年1月にMotorolaより設立がアナウンスされたLiMo Foundationという団体は、モバイルアプリケーション開発に用いるLinuxベースのエコシステムを関連各社の共同で整備しようという試みであるが、その形態は純粋なオープンソース型プロジェクトとは呼びがたいものであった。ところが今回Motorolaおよびその提携企業群は、OpenSAFというミドルウェア開発用の新規プロジェクトを立ち上げることで、真のオープンソース化にむけた新たな一歩を踏み出したのである。
日立ソフト、開発・テスト環境を貸し出す「Secure Online」サービス
日立ソフトウェアエンジニアリング（日立ソフト、小野功執行役社長）は1月12日、情報システムの運用や管理に関するサービス「Secure Online（セキュアオンライン）」を1月22日から開始すると発表した。
CTC、米SpikeSourceのOSSサービスを提供開始
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC、本社：東京都千代田区）は2007年1月10日、オープンソースソフト（OSS）によるミドルウェアスタックとサポートのサービス「SpikeNet」の国内取り扱いを開始した。米SpikeSourceが開発・販売するミドルウェアスタックの提供と、そのサポート。
CTC、日本オラクルと協業を強化し無線ICタグビジネスに本格参入
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC、奥田陽一社長）は12月25日、日本オラクル（新宅正明社長）との協業を強化し、無線ICタグ（RFID）ビジネス分野へ本格的に参入すると発表した。
富士通SSL、オープンソース監視ソフト「GroundWork Monitor」でサポートを提供
富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）は、オープンソースソフトを母体に開発された米GroundWork Open Sourceのシステム監視ソフト「GroundWork Monitor」の導入・サポートサービスを2006年12月25日から開始する。3年間で3億円の売上を見込んでいる。
日本IBM、Eclipseの有償サポートなど開発環境を拡充
日本IBMは2006年12月12日、オープンソースの開発環境「Eclipse」の有償サポート「Rational Elite Support for Eclipse」を発表した。6日から提供を開始している。開発環境製品のラインアップ拡充の一環で、このほかSOA（サービス指向アーキテクチャ）対応の開発ツール「IBM Rational Software Delivery Platform V7.0（SPD V7）」の出荷を12月23日から開始する。
操作性に優れたFedora Directory Serverを用いたディレクトリサービスの導入法
今日のネットワークにおいてディレクトリサービスは、ネットワーク管理者によるユーザおよびリソースの管理作業を支援するという点で重要な役割を果たしている。もっともつい最近まで、セキュアかつ操作性に優れたオープンソース系ディレクトリサーバと言えばOpenLDAP以外に選択肢は存在しなかった。このソフトでも一通りの作業をこなすことはできるのだが、商用版の同種ソフトほどの洗練さを期待することはできない。ところがLinuxを用いたエンタープライズディレクトリサーバに話を限れば、Red Hatのオープンソース系LDAPサーバとして位置づけられているFedora Directory Server（FDS）を利用することで、必要な設定が極めて簡単に行えるのである。
日本IBM、Eclipseベースの基盤ソフト「Lotus Expeditor V6.1」出荷開始
日本IBMは2006年11月29日、オープンソースの開発環境「Eclipse」をベースとする基盤ソフトウェア「Lotus Expeditor V6.1」（ロータス・エクスペダイター）の出荷を開始した。複数の既存アプリケーションを組み合わせて新しいアプリケーションの作成が可能で、「マッシュアップ・コラボレーション」を実現できるという。
日本オラクル、イベント駆動型アーキテクチャーのミドルウェア・スイート
日本オラクル（新宅正明社長）は11月29日、標準技術に準拠した統合型ソフトウェア「Oracle Event-Driven Architecture Suite（Oracle EDA Suite）」を07年1月9日に発売すると発表した。税別価格は1CPU当たり750万円。
B-EN-G、日本オラクルをはじめ10社と内部統制推進ソリューションで提携
東洋ビジネスエンジニアリング（B-EN-G、千田峰雄社長）と日本オラクル（新宅正明社長）は10月16日、企業の内部統制対応推進ソリューションで提携し、支援するワンストップソリューション「CONTROL2006」を発表した。
日本オラクルとインフォテリア、BPELソリューションを共同で提供へ
日本オラクル（新宅正明社長）とインフォテリア（平野洋一郎社長）は、両社のミドルウェア製品を組み合わせて、アプリケーションを連携させる標準技術「BPELソリューション」を共同で提供すると発表した。
IBM、「Lotus Notes/Domino」の新版をリリース──ブログ機能などを追加
米IBMは10月11日、コラボレーション・ソフトウェアの新版「Lotus Notes and Domino Version 7.0.2」を発表した。新版では、ブログ機能をはじめ、USBデバイスにNotes環境を格納し、外出先から起動できる機能などが追加されている。
インテックとサン、EDIソフトとサン製品を組み合わせ次世代EDI市場を開拓
インテック（宮地秀明社長）とサン・マイクロシステムズ（サン、末次朝彦社長）は9月25日、インターネットを活用した次世代EDI（電子データ交換）システム・ソリューション分野で協業し、共同で市場開拓を推進すると発表した。
国内の運用管理パッケージ市場、2006年度も2ケタ成長を維持へ
ミック経済研究所は9月21日、UNIXおよびWindowsサーバ対応のミドルウェア・パッケージ・ソフトウェアの国内市場調査リポートを発表した。それによると、統合運用管理パッケージの国内市場規模は、セキュリティ管理およびサービス管理製品の販売好調により、2005年度で対前年比14.7％増を記録、2006年度も13.4％増加する見込みという。
