IBM、次世代メインフレーム「IBM System z10」を発表
日本IBMは2008年2月26日、次世代メインフレーム「IBM System z10」を発表した。処理能力は約1500台のx86サーバに相当し、エネルギーコストと設置面積をそれぞれ最大約85％削減できるという。データセンターの効率を大幅に向上できるとしている。同日から出荷を開始した。
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米IBM：惑星を環境破壊から救う3Dシリアスゲームを公開
米IBMは2月15日（米国時間）、環境問題について学べるマルチプレーヤー対応の3Dオンラインゲーム「PowerUp」を公開した。教育や研修などを目的とする「シリアスゲーム」の一種で、無料でダウンロードできる。
日本IBM、セキュリティ・チップを活用した新セキュリティ・インフラを開発
日本IBMは2008年2月7日、PCの多くに標準実装されているセキュリティ・チップ（TPM）とネットワーク接続した外部の検証サーバを利用した新セキュリティ・インフラストラクチャーを開発したと発表。独立行政法人産業技術総合研究所（産総研）と共同で実証実験を開始した。SaaSなどのネットワーク経由のサービスを安全に提供できるという。
NEC、Lotus NotesとIP電話を連携させるソリューション 米IBMと協業
NECは2008年1月22日、同社のIPテレフォニーサーバを米IBMのリアルタイム・コラボレーション製品「Lotus Sametime 8.0」と連携させるソリューションの販売を開始した。両社の協業によるもので、日本のほか、北米・欧州・オーストラリアでも同時に発売した。
米IBM：「今後5年で生活を変える5大技術革新」を予測
米IBMはこのほど、今後5年間で人々の生活を大きく変える可能性を持った5つの技術革新を「IBMネクスト5イン5」として発表した。市場や社会の動向、各国のIBM研究所による研究開発の成果、同社コンサルタントによるビジネス調査などに基づく予測で、昨年に続く第2弾となる。
IBM、インメモリDBベンダーのSolidを買収――OracleやMySQLといった他DBベンダーへの影響も
米国IBMは12月21日、インメモリ・データベースのベンダー、米国Solid Information Technologyの買収を発表した。SolidはIBMのライバル、MySQL（スウェーデン）の緊密なパートナーでもある。
ODFかOpen XMLか――ニューヨーク州がオフィス文書フォーマットを近く決定
オフィス文書の共通ファイル・フォーマットに関する議論が続くなか、米国ニューヨーク州はまもなく、州政府機関のITシステム全体に採用するXMLベースのオフィス文書フォーマットを、ODF（Open Document Format for XML）とOpen XML（OOXML）のどちらかに決定する予定だ。
米IBM：ユーザーの意図を推測するメール検索ソフトを無償公開
米IBMは12月20日（米国時間）、膨大な電子メールの中から効率的に情報を検索できるソフト「IBM OmniFind Personal Email Search」（IOPES）を公開した。“セマンティック検索ツール”と呼んでおり、ユーザーの意図を推測して的確な結果を返すという。無料でダウンロード提供している。
BOEコンソーシアム、「LoP Community」の分科会を設立
トランスウエア（松田賢代表取締役）は12月19日、クラスキャットとHDEと共同で「Linux on POWER Community（LoP Community）」の分科会を設立し、活動を開始すると発表した。
「スパコンをノートPCサイズへ」――IBMがCPUコア間通信を高速化する新技術を披露
米国IBMは12月6日、電気の代わりに光パルスでCPUコア間のデータ伝送を行い、伝送速度を従来より最大100倍高速化する新技術の研究成果を発表した。この技術が実用化されれば、スーパーコンピュータがノートPC並みのサイズになる可能性があるという。
IBM、アクセシビリティ・フレームワークをEclipse Foundationに寄贈
米国IBMは12月4日（現地時間）、アクセシビリティ向上のためのフレームワーク「Accessibility Tools Framework（ACTF）」をオープンソース・コミュニティであるEclipse Foundationに寄贈すると発表した。
仮想サーバの管理プロファイル、標準化団体DMTFがCIMベースで策定――VMwareやIBMなども策定に参加、自社製品でサポートへ
システム運用管理の標準化団体DMTF（Distributed Management Task Force）は先ごろ、仮想サーバ管理を支援する標準プロファイルのセットをリリースした。
ソフトウェア企業“買収攻勢”のねらいはこれだ！――IBMソフトウェア戦略担当ディレクターが語る、M&Aラッシュの背景と真実
米国IBMにとって、2007年は企業買収に明け暮れた年だった――米国Watchfireを6月に買収したのを皮切りに、7月にはカナダのData-Mirrorを、翌8月には米国Princeton Softechを買収、さらに今月（11月）に入ってからはカナダのCognosの買収を発表して業界に衝撃を与えた。そこで、Computerworld米国版では、こうした一連の企業買収の陣頭指揮を執ったIBMのベンチャー・キャピタル部門ソフトウェア戦略担当ディレクター、デボラ・マジッド（Deborah Magid）氏にインタビューを行い、M&A攻勢のねらいについて聞いた。
米IBM：中高年労働者の支援ソフトをオープンソースで開発
米IBMと英ダンディー大学コンピューティング学部、米マイアミ大学医学部は11月16日（米国時間）、中・高齢者の就労を支援するソフトウェアを共同開発すると発表した。オープンソース方式で行い、21世紀の労働環境の変化に、中高年労働者が適応するための補助ツールの提供を目指す。
IBM、クラウド・コンピューティングの導入支援構想を発表――Googleとの大規模Web分散コンピューティングの取り組みを企業向けに展開
米国IBMは11月15日、企業のデータセンターを対象に、Webアプリケーションの大規模分散運用の新たなモデル「クラウド・コンピューティング」の導入を支援する「Blue Cloud」構想を発表した。
Cognos買収でささやかれるIBMの方針転換――ISVパートナーとの競争回避という方針に終止符？
カナダのビジネス・インテリジェンス（BI）ベンダーであるCognosを50億ドルで買収する計画を、米国IBMが11月12日に発表した（関連記事）。これを受けて、「IBMは、ビジネス・アプリケーションを販売するパートナーとは競争しないとする長年の方針を転換したのではないか」との見方がアナリストの間に広がっている。
IBM、BI大手のCognosを50億ドルで買収――Oracle、SAPに続いてIBMも。止まらぬBI市場の大型再編
米国IBMは11月12日、カナダのビジネス・インテリジェンス（BI）ソフトウェア・ベンダーのCognosを現金総額約50億ドル、1株当たり58ドルで買収することで同意したと発表した。今回の買収により、IBMはBI分野のサービスを拡充し、従来のユーザー基盤をさらに広げていく構えだ。
IBM、データセンター自律化のための新機能群を発表――「データセンター運用コストの削減に大きく寄与する」と同社幹部
米国IBMは11月8日、同社が取り組むオートノミック・コンピューティングを適用したデータセンター自己管理のための機能群を発表した。
S＆I、VMwareインストール済みサーバー仮想化パック、100万円から
エス・アンド・アイ（S＆I、松本充司社長）は11月8日、納品後すぐにサーバー仮想環境が利用できる「V12n クイック・スタートパック」を発売した。これに伴い、同製品を安価に購入できるキャンペーンを12月28日まで実施する。
米IBM：企業向けエネルギー効率証明書プログラム
米IBMは11月2日（米国時間）、データセンターの運用で必要電力を削減・低減したことを証明する「エネルギー効率証明書」を発行する顧客向けプログラムを発表した。企業主導型で省エネの証明書を受け取れる業界初のプログラムとしている。
