米Oracleによる買収に懸念？ MySQLの利用者が減少する傾向に

　調査会社の米The 451 Groupは12月4日（米国時間）、米Oracleが4月に発表した米Sun Microsystemsの買収計画による「MySQL」への影響、利用者の意識などを調べた報告書を発表した。MySQLの利用減少が予想される一方、「PostgreSQL」「MariaDB」などの利用が増加するとまとめている。

　この調査は451 Groupのオープンソースコミュニティネットワーク「CAOS」のメンバー347人を対象に、データベースの利用状況やOracleの買収計画について聞いた。

　回答者のうち82.1％が「現在MySQLを利用中」と回答したが、2011年にはこの数値は78.7％、2014年には72.3％と減少する予想という。一方、MySQLのフォークであるMariaDBは現在0％だが、2011年には3.5％、2014年には3.7％が導入する予想という。また、オープンソースデータベースソフトの「PostgreSQL」は現在27.1％から2011年に30.5％と利用者を増やし、2014年も同じレベルを維持すると予想している。

　「Oracleに買収された場合、MySQLを使わないだろう」とする人は全体の15％、MySQLユーザーの14.4％を占めたことから、451 GroupではMySQLのユーザー数減少の要因の1つとしてOracle買収がある、とまとめている。その一方で、「今後も適切であればMySQLを利用する」は全体の57.9％、MySQLユーザーの63.9％と大多数を占めた。なお、Oracleデータベースの利用は現在の19.3％から2011年には19.6％、2014年には21.6％に拡大するとみている。

　欧州委員会（EC）が調査中のOracleによるMySQL取得については、「EUはMySQL取得を認可すべき」と回答した人は、全体では17.6％、MySQLユーザーでは16.8％となった。「Oracleは独立機関にMySQLを移管すべき」は、全体の32.6％、MySQLユーザーの34％にのぼった。

　全体の13.8％、MySQLユーザーの12.3％が「MySQLの今後は関係ない」と回答した。「OracleはMySQLを他のベンダーに売却すべき」は、全体の4.3％、MySQLユーザーの3.9％にとどまった。

米The 451 Group
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