FSF、「Windows 7」に対抗する「Windowsの7つの罪」運動を開始

末岡洋子
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　フリーソフトウェアを支援する非営利団体、Free Software Foundation（FSF）は8月26日（米国時間）、米Microsoftの次期OS「Windows 7」に反対するキャンペーン「Windows 7 Sins」（Windowsの7つの罪）を開始した。主要企業に公開書簡を送ったり、専用Webサイトで情報を提供するなどして、プロプライエタリソフトの脅威について広める。

　Windows 7 Sinsは、Windowsをはじめとしたプロプライエタリソフトウェアがもたらす問題を「7つの罪」として指摘し、コンピュータユーザーや意思決定者である企業に対し認知・啓蒙を進めるキャンペーン。同日正午、ボストン市中心にあるボストンコモンズ広場で開始した。

　Windows 7 SinsのWebサイトでは、プロプライエタリソフトウェアはプライバシーの侵害、教育への悪影響、ユーザーロックイン、標準の濫用、独占的振る舞いの助長、DRMの強要、セキュリティへの脅威、の7つの弊害をもたらすとし、各項目について詳細な説明文を掲載している。Windows 7を採用しないように訴えるとともに、GNU／LinuxやOpenOffice.orgといったオープンソースソフトウェアの利用を呼びかけている。

　FSFは同キャンペーンの下、プロプライエタリソフトウェアの危険性を警告する書簡をFortune 500企業の499社（Microsoftを除く）に送付した。キャンペーンの参加者に対し、企業やユーザーにこのメッセージを広めるよう呼びかけている。

Free Software Foundation
http://www.fsf.org/

「Windows 7 Sins」
http://windows7sins.org/