Intel

　米Intelは、組み込みLinux技術ベンダー英OpenedHandを買収した。買収金額は非公開。Intelは同社を取得することで、自社モバイルLinuxの取り組みである「Moblin」を強化する狙い。「Matchbox」などのOpenedHandのオープンソースプロジェクトは、今後も続行するという。

　エクセルソフト（本社：東京都港区）は、マルチスレッド処理ライブラリの最新版「インテル スレッディング・ビルディング・ブロック（TBB） 2.1」を2008年7月24日から国内販売開始する。パフォーマンス向上などを図った。価格は4万2945円。Windows、Linux、Mac OSの各版がある。

　米IBMは6月26日（カナダ時間）、米Cisco Systems、米Intel、米Juniper Networks、米Microsoftとともに、インターネットセキュリティの業界団体「Industry Consortium for Advancement of Security on the Internet（ICASI）」を設立したと発表した。複数の製品に影響する脅威など、複雑になるセキュリティ対策に取り組んでいくという。

　ウィルコム（喜久川政樹社長）とウィルコム沖縄（仲里朝勝社長）は6月17日、シャープ製のモバイル通信端末「WILLCOM D4（WS016SH）」を7月11日に発売すると発表した。7月4日から、全国のウィルコムプラザやオンラインショップ「ウィルコムストア」で予約を受け付ける。「W-VALUE SELECT」で購入した場合の価格は9万200円。

　米Crayと米Intelは4月28日（米国時間）、スーパーコンピュータ開発で提携したことを発表した。期間は複数年で、Intelプロセッサを搭載したHPC（高性能コンピューティング）システムを開発する。

　ウィルコム（喜久川政樹社長）は4月14日、シャープ製のモバイル通信端末「WILLCOM D4（ディーフォー）」を、6月中旬に発売すると発表した。インテルがモバイル端末向けに開発した「Centrino Atom プロセッサー・テクノロジー」を世界で初めて通信端末に搭載。OSには「Windows Vista Home Premium with Service Pack1」を採用した。さらに「Office Personal 2007 with PowerPoint」も搭載する。

　エクセルソフト（渡辺光敏代表取締役）は、米インテルの開発ツール「インテル C++ ソフトウェア開発ツール・スイート Linux版」を発売した。

昨年7月、デルはオープンソース利用を促進するため、インテルと野村総合研究所（NRI)と共同で、OSS検証センターを開設した。現在はこのセンターを中心にサポート対象外のフリーOSについても動作検証を進め、その情報をホームページなどで公開し始めている。コミュニティが作成するOSのフォローを始めた背景にはどのようなものがあるのか？　またその成果は？　実際にその活動を行っている、デルの南部氏とインテルの矢嶋氏に伺った。

　インテルは4月2日、インターネット端末など携帯機器向けの超小型CPU「Atom（アトム）」とAtomを中心にした半導体セット「Centrino Atom プロセッサー・テクノロジー」を発表した。消費電力が小さく、PC用向けWebサイトの閲覧ができるようソフトウェアの互換性にも配慮したのが特徴。夏以降、パソコンメーカーなどが搭載端末を順次発売する予定。会見で吉田和正・共同社長は「Atomで新しいインターネット体験とブロードバンドサービスを広げていきたい」と意気込みを述べた。

　インテルは2008年3月3日、新しいモバイル向け低消費電力プロセッサのブランド「インテル Atom プロセッサー」を発表した。Core 2 Duoの命令セットとの互換性を維持しながら、大幅な省電力化を実現したという。第2四半期（4～6月）に製品発表し、合わせて採用製品が市場に登場する見込み。

　米Intelは2月1日（米国時間）、メモリーカードなどに利用されるフラッシュメモリーで、データの転送速度が従来の5倍に高速化した製品を発表した。読み出しは最大毎秒200MB、書き込みは同100MB。動画など大きなデータも手早く読み書きできるようになった。

　エクセルソフトは、マルチコア インテル プロセッサに最適化したソフトウェアの開発などを支援する米インテル社の「インテル コンパイラー 10.1 日本語版スペシャル・エディション」を発売した。2月12日から出荷を開始する。

　調査会社の米IDCは1月22日（米国時間）、07年第4四半期の世界のパソコン用プロセッサー出荷台数は前期比8.5％増加したと発表した。2四半期連続で過去最高。シェアは米Intelが76.7％、米AMDが23.1％で、大きな変動はなかった。

　インテル（吉田和正／ロビー・スウィヌン代表取締役共同社長）は1月16日、バリアフリーPCの実現を目指し、シニア世代に適したインターフェイスを提供するソフト「アラカイネット」の無償サービスを提供した。

　インテル（吉田和正／ロビー・スウィヌン共同社長）は1月8日、ノートPC向けCPUを5モデル、デスクトップ向けCPUを7モデル、サーバー／ワークステーション向けCPU「Xeon」4モデルの合計16製品を発表した。全モデルで新設計のトランジスタと45nm Hi-kプロセス技術を採用。速度を向上させるとともに、エネルギー効率が高く、省電力性に優れている。

　米国Intelは12月18日、LinuxベースのシステムでFCoE（Fibre Channel over Ethernet）の開発／テストを行うためのオープンソース・ソフトウェアを発表した。同社は、このソフトウェアがデータセンターのSANインフラの簡素化に寄与するものだとしている。

　インテルは12月17日、同社の最新CPU／プラットフォーム技術を披露する技術セミナー「インテル プラットフォーム技術セミナー 2007」を開催した。基調講演には、米国Intelのコーポレート・テクノロジー統括本部でインテル・フェロー兼マイクロプロセッサー・テクノロジー・ラボ ディレクターを務めるシェーカー・ボーカー（Shekhar Borkar）氏が登壇し、未来のCPU像とグリーンITを実現する次世代技術を説明した。

　米国Intelは11月28日、Mac OS用ソフトウェア開発キット（SDK）をアップデートし、「Mac OS X Leopard（10.5）」に対応させたと発表した。これにより、Intelの45nm（ナノメートル）新プロセッサ「Penryn」もMacのアプリケーションをサポートできることになる。

　インテル（吉田和正／ロビー・スウィヌン共同社長）は11月13日、ハイエンド・デスクトップPC向け「Core 2 Extreme QX9650」と、サーバー／ワークステーション向けCPU「Xeon」の新型15機種の計16製品を発表した。