人材

　米Clouderaは8月10日（米国時間）、「Apache Hadoop」プロジェクトを共同で開始したDoug Cutting氏が米Yahoo!を退社し、自社に加わることを発表した。ClouderaはHadoopのサポートを業務とするベンチャー企業で、オリジナル開発者を得ることになる。

「フリーソフトウェア/オープンソースに最も貢献した10人」(10 Individuals who have contributed the most to FOSS)という、何だかずいぶん怖い物知らずな記事をl2admin.comが書いている。そのうちカミソリ入りの手紙でも送りつけられないかと心配だ。

読者の皆さんもご存じの通り、アメリカにおける昨年の金融危機に端を発して、世界は空前の大不況に突入しつつある。今後もそれなりに成長が見込めるということもあってか、IT産業の求人・雇用状況は製造業などの他業種と比べれば状況はややマシのようだが、それでも予断を許さないのは確かだ。首筋が寒くなってきた方もおられるだろう。

オープンソース開発に懸賞金をかけると言うと、真っ先に思い浮かぶのがGoogle Summer of Codeだ。とは言え数年前にはGNOME(というかNovell)も似たようなことをやっていたし、他にもいろいろある。

　レッドハット（本社：東京都渋谷区）は2008年8月28日、SOA導入支援サービス「Red Hat SOA ソリューションスターターキット」の販売を開始した。オープンソースSOAプラットフォーム製品「JBoss Enterprise SOA Platform」の購入者を対象に、SOAの導入初期段階に必要なコンサルテーションと技術者向けトレーニングをセットで提供する。価格は100万円。

　テンプスタッフグループのIT系人材サービス部門、テンプスタッフ・テクノロジー（本社：東京都渋谷区）は、名古屋地域でLinuxサーバーの構築・運用・保守を行うエンジニアの育成・派遣制度「Challenge Linux」を2008年9月から本格的に開始する。大手メーカーが生産拠点を構え、ITエンジニアの需要が高まっている同地域に特化する。

　2008年のオープンソース業界は、米国MicrosoftやIBM、Oracleといった大手ITベンダーの動きが目立ち、M&Aが活発化して人材不足が深刻化する――。11月末にマサチューセッツ州ボストンで開催された、調査会社The 451 Group主催の第2回年次クライアント・コンファレンスで、レイベン・ザチャリー（Raven Zachary）氏はこう語った。同氏は、The 451 Groupでオープンソース調査担当ディレクターを務めている。

　生き馬の目を抜くIT業界。今日もてはやされていた技術が、明日には見向きもされなくなることも日常茶飯事だ。せっかく苦労して習得したスキルでも、役に立たなければ意味がない。IT業界で生き残るためには、企業が求めるスキルを見極め、しっかりと身につけておく必要があるのだ。

　クレオ（本社：東京都港区）とワイズノット（本社：東京都渋谷区）は2007年4月10日、人的交流を中心とした業務提携を発表した。クレオの業務系システム開発事業と、ワイズノットのオープンソース事業について人事交流を行い、技術者の育成やスキルアップを図る。

　テンプスタッフ（本社：東京都渋谷区）とワイズノット（本社：東京都渋谷区）は2007年4月3日、IT技術者特定派遣事業で資本・業務提携すると発表した。ワイズノットの派遣事業を分社化して両社出資の新会社を設立。オープンソース技術者を派遣する「OSS技術者特定派遣事業」を展開する。

　第1世代のデータセンターが耐用年数を迎えつつあることもあって、ここにきて、データセンターの統合・改築を進める企業が急増している。そして、それにつれて、データセンターを管理するITスタッフの仕事内容にも大きな変化が生じようとしている。

フリーおよびオープンソースソフトウェア（FOSS）プロジェクトが開発者のための報酬制度を導入しようとするとき、いったい何が起こるのだろうか。今なおFOSSは概して有志の活動に基づいているため、そうした制度によって報酬を受け取る者とそうでない者の双方の意欲が低下する可能性が大いに憂慮される。

　昨日の新技術は今日には過去の遺物となる──生き馬の目を抜くIT業界で、そのトレンドを見極めるのは至難の技である。ここではIT業界のキーマンに、2007年に注目すべき人材およびスキル、技術トレンドについて聞いた。

　米国経済の回復基調が持続し、求人市場の競争が激化する中で、自社のIT戦略に大きく貢献できる、すぐれた能力を持った人材を見つけ、確保し続けることはますます困難になっている。今年7月、管理職クラスに籍を置く300名のうち、IT部門の責任者を対象に実施した調査によると、31％の企業が今後数カ月以内にIT管理職を外部から雇用する予定を立てているという。

野村総合研究所は、リサーチ・コンサルティングや業務アプリケーション構築の分野だけではなく、ネットワーク基盤構築という面においても業界のリーディングカンパニーとともに歩んだ長年の実績がある。 同社の基盤構築プロジェクトの第一線で活躍する緑川氏に、最近の状況と現場技術者に求められているものを伺った。

　スペインのエストレマドゥーラ自治州が開発したLinuxディストリビューション「gnuLinEx」についての続編をお届けする。今回は報告の後編としてエストレマドゥーラ州の配布後の状況を述べ、特に日本国内の学校導入事例との比較を行なう。

　日本オラクル（新宅正明社長）と日本オラクルインフォメーションシステムズ（村上智代表取締役）は8月1日、大手企業向け人材管理アプリケーションの最新版「PeopleSoft Enterprise 9 ヒューマン キャピタル マネジメント（PeopleSoft HCM）」の販売を開始した。ライセンス価格は、社員5000人の企業が導入する場合で3200万円。

　IT系エンジニア専門人材サービスのテンプスタッフ・テクノロジー（本社：東京都渋谷区）は、オープンソースソフトウェア技術者の育成型派遣プログラム「Open Pro LAMPコース」を2006年9月から開始する。需要の高まりに応え、育成、派遣、その後のキャリアプランまでサポートするという。

オープンソース開発者を雇いたい、と考えている企業は最近では珍しくないのかもしれない。その動機は様々だと思われるが、ここではその前に企業として考えておくべきことを幾つか述べることとする。