オープンソース仮想化ソフトOpenVZが最新カーネル2.6.20に対応

 OpenVZプロジェクトは3月28日、オープンソースのサーバOS仮想化ソフトOpenVZが最新のLinuxカーネル2.6.20に対応したことを発表した。OpenVZは、単一のLinux OS上に複数の区画を設け、ソフトウェアごとに独立した実行環境を提供することを可能にする仮想化ソフトウェア。同種の技術としてはSolarisの「Zone」やFreeBSDの「jail」などがある。

ネットジャパン、WineベースのMac OS X用Windows互換ソフトを発売

 ネットジャパン(本社:東京都千代田区)は、米CodeWeaversが開発したMac OS X用Windows互換ソフト「CrossOver Mac 6.0 英語版」を2007年3月26日発売する。価格はパッケージ版が1万1550円、ダウンロード版が8400円。5月には「CrossOver Mac 6.1 日本語版」を発売する予定で、英語版ユーザーは無償でアップデートできる。

NovellとRed Hat、デスクトップLinuxへの取り組みをアピール――両社とも管理機能の強化や仮想化技術などを強調

 Linux市場でライバル関係にある米国NovellとRed Hatが、デスクトップLinuxへの取り組みをアピールしている。Novellが自社イベントでSUSE Linuxベースのシンクライアントを発表したのに対し、Red Hatは先ごろリリースしたRed Hat Enterprise Linux新版でのデスクトップ機能の先進性を力説している。

Microsoft Virtual PC 2007でLinuxがサポートされていない理由の検証

 MicrosoftがVirtual PC(VPC)2007仮想化ソフトウェアをフリーウェアとしてリリースしたのは、つい最近の話である。これだけを聞けばいいニュースのように感じられるかもしれないが、実際にはそうは問屋が卸さないようだ。オープンソース化されていないことが原因という訳ではないだろうが、VPC 2007ではLinuxを扱えないのである。確かにLinuxは正式なサポート対象のゲストオペレーティングシステムには含まれていないものの、旧バージョンのVPCでは各種のLinuxディストリビューションを扱うことができていたはずだ。そこで今回私は、何が使えて何が使えないのかを実地に確認してみることにした。数時間の試行錯誤の結果判明したのは、MicrosoftがVPC 2007でのLinuxディストリビューションのサポートを宣言していない理由であった。

Red Hat、「Red Hat Enterprise Linux 5」を正式リリース――“肥大化”批判に、モジュラー・デザインの有効性をアピール

 米国Red Hatは3月14日、モジュラー・デザインを採用した「Red Hat Enterprise Linux 5(RHEL5)」を正式リリースした。同社幹部は、サンフランシスコで催された製品発表会の席上、「RHEL5は、OSは大容量かつ複雑になりすぎているという批評家の意見に真っ向から挑戦した製品だ」と力説した。

先進ユーザーから学ぶサーバ仮想化導入の「落とし穴」--ネット構成、ライセンス、セキュリティに細心の注意を!

 米国国防総省の防衛契約管理局(DCMA:Defense Contract Management Agency)のCIOを務めるマイク・ウィリアムズ氏は、仮想化プロジェクトに成功したと確信していた。米国内に17カ所あったデータセンターを3カ所に集約することができたからだ。ところが、同氏はトラフィックが渋滞するという重大な事態に直面してしまったという。

バーチャルアイアン、サーバ仮想化ソフトの新版をリリース――iSCSIのサポートにより、IPネットワーク・ストレージとの接続が可能に

 米国バーチャルアイアン・ソフトウェアは3月5日、サーバ仮想化ソフトの新版「Virtual Iron 3.5」をリリースした。新版では、iSCSIのサポートに加え、1台の物理サーバ・マシン上で仮想環境の導入と管理を行えるようにしている。

サーバ仮想化技術を整理する--完全仮想化か、擬似仮想化か、それともOSレベルの仮想化か

 今日、「サーバの仮想化」は、企業にとってもはや必須の技術となったと言っても過言ではない。仮想化によって処理能力の増強を図れば、新しいハードウェアを購入する必要がない。それはすなわち、ハードウェア購入費という支出を抑えることであり、データセンターのスペースと電気代と冷却対策コストを節約するということでもある。物理的なサーバではなく仮想サーバを選ぶということは、企業に財務の健全性をもたらし、IT支出を抑制する効果があるということなのだ。本稿では、そういったメリットを持つ仮想化技術をアーキテクチャの面からあらためて整理してみたい。

ヴイエムウェア、仮想化技術のロードマップを国内で披露――ISV向けパートナー・プログラムを国内でもスタート

 ヴイエムウェアは2月26日、東京都内で記者会見を開催し、米国本社の社長で共同設立者のダイアン・グリーン氏が仮想化技術の今後のロードマップを披露した。また、独立系ソフトウェア・ベンダー(ISV)を支援するパートナー・プログラム「TAP(Technology Partner Program)」を国内で開始することを発表した。