日立

　日立ソフトウェアエンジニアリング（日立ソフト）は、Webアプリケーションフレームワーク「Ruby on Rails」の学習環境をオンデマンドで提供する「Ruby on Rails 学習環境提供サービス」を2009年9月7日から開始する。料金は月額単位で、必要な期間だけ利用できるのが特徴。

　日立システムアンドサービス（日立システム）は2009年4月9日、レッドハットとパートナー契約を締結、同社のオープンソース製品をラインアップに追加したと発表した。レッドハットの「JBoss Enterprise Middleware」を加えて、自社の「オープンソース・トータルソリューション」を強化する。

　日立システムアンドサービス（日立システム）は2009年3月2日、オラクルの製品を利用した次世代システム基盤開発ソリューションを発表した。クラウドコンピューティングやサーバ仮想化を実現し、コスト削減を図る。4月1日から提供開始する。

　日立ソフトウェアエンジニアリングは2008年12月8日、プロジェクト全体のコーディングルール違反をチェックできる集中型Javaコード診断ツールの最新バージョン「anyWarp CodeDirector（エニーワープ・コードディレクター） V5.2」を発表した。新たに、バグに直結しやすいコードを指摘する31のルールを追加した。12月10日発売する。

　日立ソフトウェアエンジニアリング（日立ソフト）は2008年7月7日、米Zimbraが開発するオープンソースWebコラボレーションツールの商用版「Zimbra Collaboration Suite Network Edition（ZCS）」の提供を開始した。当初はシステム構築で、2008年度後半にはSaaSでの提供も開始する予定。参考価格は、50ライセンスで年額1メールボックス3780円から（別途SI構築費などが必要）。

　シトリックス・システムズ・ジャパン（本社：東京都千代田区）は2008年7月3日、アプリケーション配信ソリューション「Citrix XenApp」用に、指静脈を利用した本人認証システムを開発したと発表した。協力した日立製作所が、「指静脈認証連携支援サービス」として7月11日から販売する。

　日立製作所とNTTファシリティーズ（本社：東京都港区）は2008年7月2日、省電力データセンター事業で協業し、省電力運用管理基盤システムを共同開発すると発表した。2009年3月から提供する予定で、データセンター全体で空調機消費電力の約10％削減、CO2排出量年間約7万トン抑制を目指す。

　日立製作所は2008年6月4日、独自仮想化機能を搭載した最上位ブレードサーバ「BS1000」向けの仮想化機構「Virtage（バタージュ） Version 3」を開発したと発表した。仮想化オーバヘッドを最大で約25％軽減できるもので、同機構を標準搭載したXeonサーバブレードの販売を開始した。

　サン・マイクロシステムズは2008年5月21日、Sun Java SystemのID管理製品で日立製作所の指静脈認証システムを利用できるソフトウェア「指静脈認証連携用モジュール」のソースコードを公開した。日立との協力の下で開発したもので、セキュアなシングルサインオン環境を構築できるという。

　日立ソフトウェアエンジニアリング（日立ソフト）は2008年5月19日、ソフトウェア開発に必要なプロジェクト管理システムを月単位でオンデマンド提供するサービス「ManageFeed」を開始した。複数のオープンソースソフトを採用し、同社が統合・連携させて提供する。

　日立情報システムズ（日立情報、原巖社長）は、システムの開発から移行、運用・保守に至るライフサイクル全般で、ITリソースと運用サービスをワンストップで提供する「リソースオンデマンドサービス」を開始する。

　日立ソフトウェアエンジニアリング（日立ソフト）は2008年4月15日、集中型Javaコード診断ツールの最新版「anyWarp CodeDirector V5.1」を発表した。母体ソースコードと修正後ソースコードの差分箇所の診断機能を追加し、より効率的な確認作業ができるという。

　日立情報システムズ（日立情報、原巖社長）は4月3日、衛星回線を利用したアウトソーシング型の総合行政システム「e-ADWORLD」を東京都小笠原村に納入・稼働させた。同社によれば、自治体の総合行政システムを、衛星回線を活用したアウトソーシングで運用するのは国内で初めてという。

　NECと日立製作所は2008年3月27日、Linux/OSS分野で協業すると発表した。Linuxカーネルの障害解析機能や、OSSミドルウェア関連ツールを共同開発。基幹システム向けサービスとして両社からそれぞれ提供する。

　IBS Japan（望月成浩代表取締役）と日立製作所（古川一夫社長）、日立ビジネスソリューション（日立ビジネス、木村伊九夫社長）の3社は3月25日、スマートフォン向けIPSecクライアントソフト「DOVPN」の販売・サポートで提携すると発表した。販売・サポートだけではなく、スマートフォンのビジネス利用をテーマとしたセミナーの共催など、共同でセールス・マーケティングプロモーションも実施する。

　日立システムアンドサービス（中村博行執行役社長）は3月24日、アルバネットワーク（ドミニク・オー取締役）と販売代理店契約を締結したと発表した。これに伴い、米ArubaNetworksが開発した、無線LANシステムや携帯電話を内線で利用できるIP電話システムを構築する「Arubaシリーズ」を3月25日に発売する。

　NTTデータや東芝ソリューションなど9社による「実践的アプローチに基づく要求仕様の発注者ビュー検討会（発注者ビュー検討会）」は3月18日、07年9月18日に公開した「発注者ビューガイドライン（画面編）」に続き、「同（システム振舞い編）」と「同（データモデル編）」を作成、公開したと発表した。

　米IBMと日立製作所は3月10日（米国時間）、次世代半導体の特性評価で共同研究を進めることを発表した。期間は2年間で、半導体開発の速度をあげるのが狙い。2社はすでにサーバなどで協業関係にあるが、半導体分野で提携するのは初という。

　日立情報システムズとエス・アンド・アイ（本社：東京都中央区）は2008年3月6日、仮想化ソリューションで協業すると発表した。両社の人的、技術的リソースを相互利用して仮想化案件への対応力を強化。仮想化へのニーズに応える。

　日立システムアンドサービスは2008年3月4日、PCからの不正なネットワーク接続を防止するソフトの最新バージョン「オープンネット・ガード Ver3.2」を発表した。新たに米Infoblox社のDNS/DHCPアプライアンス製品「Infoblox」との連携機能などを追加した。3月5日から販売開始する。