Web技術

　沖電気工業は9月10日、利用者の位置情報をモバイル端末向けWebサイト（モバイルサイト）に提供するASPサービス「UBIOS-CoCo（ユビオス－ココ）」の提供を開始した。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、ウィルコムの各モバイル端末に対応する。

　Ajax （Asynchronous JavaScript and XML）という言葉の生みの親として知られるジェシー・ジェームス・ギャレット氏が先週、カリフォルニア州サンノゼで開催された「The Rich Web Experience」コンファレンス（9月6日-8日）において、ソフトウェア開発時には“ユーザー・エクスペリエンス（ユーザー体験）”を重視すべきとの論を展開した。

　NECは9月10日、Web2.0技術に対応した情報活用ツールや独自の検索機能などを搭載したEnterprise2.0対応コラボレーティブウェア「StarOffice（スターオフィス） Xシリーズ」を発売したと発表した。

　インフォコム（吉野隆社長）は9月6日、グループ会社のインフォべック（三浦進社長）が運営している、ERP「GRANDIT」の開発・販売を行う団体「GRANDITコンソーシアム」に、べニックソリューション（白井正紀代表取締役）が新たに加わったと発表した。

　エクセルソフト（渡辺光敏代表取締役）は9月5日、JavaベースのWebレポート開発ツール「Actuate BIRT」を発売した。価格は個別見積もりで販売代理店によって異なる。

　オプト（鉢嶺登社長）は、ウェブサイトの閲覧者の行動を解析し、インターネットマーケティングの効果を高めるサイト内解析システム「ADPLAN SP（アドプラン エスピー）」のASPサービスを9月1日から開始した。

　Dキューブ（池田幸治代表取締役）は8月28日、ホームページを簡単に更新できるコンテンツ管理システム（CMS）「bitcube（ビットキューブ）」をオープンソースソフトウェアとして無償公開したと発表した。

　米国Yahoo!は8月27日、およそ2年間にわたって実施してきた「Yahoo Mail」新版の公開テストを終了したことを明らかにした。同社は、サイト・サービスおよび広告事業拡大のかぎを握るメール・サービスの強化に取り組んでいる。

　あるWebサイト・オーナーは、自分のWebサイトへ「Firefox」ユーザーがアクセスすることを“拒否”している。理由は、広告表示をブロックするアドオン「Adblock Plus」の利用に抗議するためだ。

　あなたの会社では自社のウェブサイトのリニューアルや、ことによると一からの立ち上げを検討していないだろうか。企業のウェブサイトが薄っぺらで静的な情報を記載した1～2ページでその役目を果すことができた時代には、ウェブサイト作りは割と簡単な作業だった。しかし最近では、顧客は企業のウェブサイトに対してインタラクティブで、情報満載で、楽しめるものであることを期待している。

　1台のウェブサーバ上で1つのサイトを運用するというのも十分に厄介な作業になり得るが、複数の顧客のために複数のサイトをホストする必要がある場合には下手に設定すると非常に厄介なことになる。Apacheを使用しているなら、バーチャルホストを設定することで作業を楽に行なうことができる。バーチャルホストを使用すれば、1つのIPアドレス上で複数のドメインを管理することができるようになり、「http://あなたのサイト.com/バーチャルホスト関連/顧客のディレクトリ/ファイル名.html」のようなURLではなく「http://顧客のドメイン.com/ファイル名.html」のようなURLで指定することが可能になり、「/srv/www/htdocs/バーチャルホスト関連/顧客のディレクトリ」といったファイル構成でドメイン転送の設定をせずに済ませることができるようになる。

　エクセルソフト（渡辺光敏代表取締役）は、JavaまたはJ2EEベースの環境でスプレッドシートの作成や集計を行うソフト「Actuate 9 e.Spreadsheet Engine SP2」を発売した。

　日本オラクル（新宅正明社長）は8月23日、中堅・中小企業向けにパッケージ、構成、価格を設定した統合ビジネス・インテリジェンス（BI）と、データウェアハウジング・システム「Oracle Business Intelligence Standard Edition One（Oracle Business Intelligence SE One）」を9月11日に発売すると発表した。

　地図検索サービスのGoogle Mapsは8月21日（米国時間）、個人のブログやホームページに地図を取り込み、好きな場所に表示できる機能を追加した。ブログで飲食店を紹介した時などに、簡単に地図を添えられる。日本でもサービスを開始した。

　WikiやSNSといったWeb 2.0ツールをうまく活用すれば、企業は大きな競争優位を得られる。しかしながら、CIOは一般に、こうした軽量級のWeb技術が苦手だし、真剣に導入を図ろうとはしないものだ。そこで本稿では、他に先駆けてWeb 2.0ツールの導入に踏み切った米国企業の事例を引きながら、そういったCIOに向けて、Web 2.0ツールを使いこなすための手引きを提示してみたい。

　米Googleは8月7日（米国時間）、検索サービスの「Google News」（英語版）で、ニュースの当事者が反論や釈明を書き込める新機能を発表した。スキャンダルが報道された時などに、企業の担当者や有名人が自らコメントを掲載できる。

　調査会社の英国Netcraftは8月6日、Webサーバの利用状況に関するリポートを発表した。同リポートは世界1億2,796万のWebサイトからの回答を基に、利用状況を月間単位で集計したものである。

　米国Googleが無料で提供しているWebアクセス解析ツール「Google Analytics」でトラブルが頻発している問題で、利用者からは「同ツールを今後も利用して大丈夫か」と不安の声が上がっている。中でもトラブルの原因を、Googleが説明しないことに対する不安は大きいようだ。

　日本IBM（大歳卓麻社長）は7月31日、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）対応の企業向けソフトウェア「IBM Lotus Connections」（Lotus Connections）と、コンテンツ共有ソフトウェア「IBM Lotus Quickr（クイッカー）」（Lotus Quickr）の2製品を発表した。日本語版の出荷開始日は「Lotus Connections」が8月31日、「Lotus Quickr」が8月22日を予定している。