今後の見通しに楽観するオープンソース企業

　オープンソースの相互運用性を促進する業界団体Open Solution Alliance（OSA）は7月24日（米国時間）、オープンソースソフトウェア／サービスに関する初の年次調査を発表した。8割以上が今年、オープンソース関連の売り上げ増を見込むと回答するなど、楽観的であることがわかった。一方、オープンソースとプロプライエタリの相互運用性への懸念を指摘する声も多く出された。

　今年6月、OSA加盟企業と非加盟のオープンソースソフトウェア企業の合計46社を対象に、オープンソースソフトウェア／サービス市場の見通しや互換性問題などについて調べ、「OSA OS Market Survey」としてまとめた。

　83％の企業が、「今年はオープンソースソフトウェア／サービス分野の売り上げが増加する見通し」と回答した。景気が減速する中、オープンソースソリューションの価格が顧客にアピールしているという。SaaSへの注目は高く、72％が「ビジネス戦略において重要」と回答した。

　コラボレーションでは、回答者の97％が「他のオープンソースソフトウェア／サービスベンダーとコラボレーションしている」と答えた。平均10社と協力関係にあるという。

　相互運用性については、56％が「顧客は、オープンソースアプリケーション間の相互運用性を懸念している」と回答、79％が「顧客は、プロプライエタリソリューションとの相互運用性を懸念している」と回答した。中でも米Microsoft技術との相互運用性は重要で、84.5％が「Microsoft製品上で自社オープンソースソフトウェア／サービスを提供している、あるいは相互運用している」と回答したという。Microsoft製品がない環境での運用はわずか9％だった。回答企業の51％が、Microsoftと協業関係にあると述べた。

　「オープンソースは（インフラとシステムソフトウェアにおいて）メインストリームか？」という質問に対しては、47％が「確実にメインストリームだ」と回答、41％が「ほぼメインストリーム」と回答した。

Open Solution Alliance
http://www.opensolutionsalliance.org