Linux Foundation、「2018 Open Source Program Management Survey」を発表。企業の7割がオープンソースを利用

　Linuxを推進するThe Linux Foundationが8月30日（米国時間）、オープンソースソフトウェアの利用や管理についての調査「2018 Open Source Program Management Survey」を発表した。大企業の7割以上がオープンソースを頻繁に利用しているとし、こういった状況下ではオープンソースソフトウェアの管理ポリシーを持つことが重要になると助言している。

　2018 Open Source Program Management Surveyは、企業におけるオープンソースプログラム（オープンソースでのコード開発や既存のオープンソースコードの利用・改修・改善など）におけるメリットと阻害要因などを知る目的でLinux FoundationがTODO Group、The New Stackと共同で行った調査をまとめたもの。調査は世界の様々な業種の企業を対象とし約750人から回答を得た。このうちの約半数が開発者で、規模別には1万人以上の大企業が21％、250人以上の中小企業が42％だった。

　オープンソースプログラムの利用は技術系だけでなくそれ以外の企業でも普及している。調査では、企業の72％が「非商用的あるいは内部の理由により、頻繁にオープンソースを使っている」とした。「商用製品向けに使っている」という企業も55％あった。

　エンジニアと開発チームにおけるオープンソースプログラムの重要性については、「成功に重要」または「とても重要」と回答した企業は合わせて59％に達した。

　オープンソースプログラムについては、回答者の53％が「自社にオープンソースプログラムがある」または「オープンソースプログラムを確立する計画がある」と回答した。オープンソースプログラムを持つところは大企業の方が多く、63％の大企業があるとしているのに対し、中小規模企業は37％だった。

　オープンソースプログラムによるメリットについては、「オープンソースの使用/依存の認知が改善する」「開発者のアジリティ/速度が改善する」「ライセンス遵守が改善する」の3つが多く挙がったという。これらから、オープンソースプログラムをどのように自社のビジネス計画に戦略的に統合するかだけでなく、きちんとした管理や、どのようにオープンソースのコードプログラムを利用するかについてのポリシーが必要としている。

　調査では、Forbes Global 2000企業に所属しているとする回答者49人の回答から、オープンソースプログラムを持つ大企業の数は2020年に3倍になると予想している。

The Linux Foundation
https://www.linuxfoundation.org/