Linux Foundationが「2018 Open Source Jobs Report」を公開。企業が欲しいスキルはLinux、コンテナも急浮上

　Linuxを推進する非営利団体Linux Foundationは6月19日、オープンソースと雇用についての年次報告書「2018 Open Source Jobs Report」を発表した。

　Open Source Jobs ReportはLinuxなどのオープンソースプロジェクトに携わる開発者と雇用について調べたレポートで、Linux Foundationが就職情報サイトDiceと共同で作成している。さまざま規模の企業、政府系機関、人材派遣など750人以上の採用担当者、6500人以上のオープンソース開発者を対象とした。主としてオープンソース開発者のキャリアにフォーカスし、需要の高いスキル、オープンソース開発者のモチベーション、企業がどのようにして雇用につなげ、維持できるかなどを分析している。

　雇用については、採用担当者の87％が「十分なオープンソース開発の知識を持つ人を採用するのは難しい」とし、オープンソース開発者側は55％が「新しい仕事を見つけるのは簡単」と回答した。今後半年間について、過去半年間と比べてオープンソース開発者の数を増やしたいという採用担当は3分の2にのぼったという。

　需要と供給の状況は報酬にも現れており、DevOpsスキルを持つ人の市場価値は過去6年間平均7.1％上昇しているという調査もあるという。

　オープンソース開発者の87％が、「オープンソースを知っていることはキャリアに役立った」としてしている。企業が求めている具体的なオープンソース開発技術の内訳をみると、最も多かったのは「Linux」で80％、続いて「クラウド」（64％）、「セキュリティ」（49％）、「Web技術」（同）と続いている。「コンテナ」も44％が挙げた。Linuxは2017年の65％、2016年の71％を上回る率となった。

　一方で、採用判断に最も影響する技術分野としては、「コンテナ」は57％で、「クラウド」（66％）に続いて2位。3位以降は、「セキュリティ」（49％）、「ネットワーキング」（47％）、「クラウドネイティブコンピューティング」（39％）などとなっている。1位のコンテナは、2017年の27％からの増加となる。

　オープンソース開発者を職に惹きつける要素として最も高かったのは「高い報酬」で80％が選んだ。2017年の81％、2016年の82％より下がったが、依然として首位となった。同時に、「新しくて面白そうなプロジェクトに関わることができる」が転職や就職を検討する材料になるとした人は74％、「労働時間に柔軟性がある」については61％が選んだ。

　企業によるオープンソースへの貢献も増えており、前回（2017年）には50％だった「自社はオープンソースプロジェクトに貢献している」への回答は今回、57％と7ポイント増加している。

Linux Foundation
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