環境保護

　米Wikiaは9月9日（米国時間）、環境問題に特化したコミュニティ「Wikia Green」を開始した。Wikiを用いたコミュニティによる情報・知識の収集や共有の場とし、エコロジーやグリーンに関する信頼できるオンラインリソースとなることを目指す。

　日立製作所とNTTファシリティーズ（本社：東京都港区）は2008年7月2日、省電力データセンター事業で協業し、省電力運用管理基盤システムを共同開発すると発表した。2009年3月から提供する予定で、データセンター全体で空調機消費電力の約10％削減、CO2排出量年間約7万トン抑制を目指す。

　米IBMは5月22日（米国時間）、サプライチェーンにおける炭素排出量を分析・管理するツール「Carbon Tradeoff Modeler」を発表した。企業は自社サプライチェーンが環境に与える影響を把握し、環境戦略に役立てられるという。

　仮想世界のSecond Lifeで3月22日（米国時間）、「世界水の日」に合わせて、新しい仮想空間「WaterPartners Village」が開設された。開発途上国の村の生活を疑似体験できる空間で、安全な水を得るのに苦労している実態を伝えている。仮想空間という手段で、社会問題を訴える試みだ。

　世界自然保護基金（WWF）と国際自然保護連合（IUCN）は3月4日（欧州時間）、環境に関する意見や情報を投稿・共有できるウェブサイト「connect2earth」を開設した。フィンランドのNokiaがサイトの運営や景品の提供で支援している。

　米Dellは2月27日（米国時間）、温暖化ガス排出量の削減に取り組む英国の環境NGO「Climate Group」に参加したと発表した。自社の省エネと「カーボン・ニュートラル化」（過剰に発生した二酸化炭素の相殺）に取り組む。同NGOのメンバーとなったPCメーカーは初めて。

　米IBMは2月15日（米国時間）、環境問題について学べるマルチプレーヤー対応の3Dオンラインゲーム「PowerUp」を公開した。教育や研修などを目的とする「シリアスゲーム」の一種で、無料でダウンロードできる。

　空飛ぶ自動車、考える機械、部屋を掃除する子供たち──こうしたたぐいのものであっても、今はともかく、現実のものとなる日が来るかもしれない。だが、本稿で提示するのは、このようなあてずっぽうの占いではない。企業コンピューティングの15領域に関して、今日のテクノロジーをベースとして「次に来るテクノロジー」の予測を示す。なかには外れるものもあるだろうが、企業コンピューティングの未来像を考えるうえで、議論を深める一助になればと願っている。

　米国Googleは11月27日、再生可能エネルギー（Renewable Energy：RE）を使った発電技術の開発に取り組むと発表した。石炭（Coal）よりも安価なエネルギー源を目指すことから、同社ではこの開発プロジェクトを「REC」と命名している。

　米バージニア工科大学はこのほど、世界のスーパーコンピューターの省エネ性の番付「Green500」を発表した。従来のように「1秒当たりの演算回数」で比較する代わりに、「電力1ワット当たりの演算回数」で評価しており、環境への配慮を促すのが狙い。米IBM製のスパコンが1位から5位を独占した。

　米IBMは11月2日（米国時間）、データセンターの運用で必要電力を削減・低減したことを証明する「エネルギー効率証明書」を発行する顧客向けプログラムを発表した。企業主導型で省エネの証明書を受け取れる業界初のプログラムとしている。