オープンソースの利用は拡大、だがOSPO職を設ける企業はわずか15％

　米Perforce SoftwareとOpen Source Initiative（OSI）は2月15日（米国時間）、オープンソースの現状についての年次調査「2022 State of Open Source Report」を発表した。77％が、過去1年間でオープンソースの利用を拡大したことなどがわかった。

　2022 State of Open Source Reportは、DevOpsなどの開発管理ツールを提供するPerforceのサポート部門であるOpenLogicとオープンソース普及のための非営利団体であるOpen Source Initiative（OSI）が作成する年次調査。今年は、2660人のオープンソースの利用者を対象にオープンソースソフトウェアの受け入れや利用について聞いた。

　レポートによると、オープンソースソフトウェアは業種、規模、地域を問わず受け入れが進んでいるという。調査では、回答者の77％がこの1年でオープンソースソフトウェアの利用を増加したと回答している。 　一方で、オープンソースソフトウェアの課題としては、インストール、設定、相互運用性、パッチ適用とアップデートなどがあがった。

　また、オープンソースのスキルをもつ開発者がいないことが、オープンソースの受け入れに当たって最大の障害となっていることもわかった。 　組織内にオープンソースプログラム責任者（OSPO）を設けている企業はわずか15％に、セキュリティ上のコンプライアンスのプロセスを導入している組織は30％にとどまった。OSPOまたはオープンソースのライセンスに詳しい法務部門のどちらかが社内にいるという組織は15％以下。「オープンソースをサポートすることの重要性とポジティブな効果は理解しているが、まだまだ改善すべきところは多い」としている。

　2022 State of Open Source ReportはOSIのメンバー、および一般に向けて公開されている。

2022 State of Open Source Report
https://www.openlogic.com/resources/2022-open-source-report