オープンソース人材に根強い需要、Linux Foundationが「Job Report」を発表

 非営利団体Linux Foundationは9月20日、オープンソーススキルと雇用についての年次調査「The 2021 Open Source Jobs Report」を発表した。新型コロナの影響により求人・採用活動は減少したが、オープンソースは引き続き高い需要があることがわかった。

 Open Source Jobs Reportは、Linux Foundationが企業・組織の採用担当とオープンソース人材を対象に実施する年次調査。9回目となる今回は、Linux FoundationとedXが6月から7月にかけて行った。回答者は200人以上で、47%が北米、13%が日本を含むアジア、8%が中国、7%が欧州、6%がアフリカなどとなっている。

 今後6ヶ月以内のオープンソース技術者の採用を、過去6ヶ月よりも増やすと回答した採用担当は50%だった。採用担当の80%が、資格や認定をもつ技術者の採用を優先させていると回答した。この比率は2020年の57%から23ポイントの増加となる。また、97%の採用担当がオープンソース人材の採用は2021年の優先事項とした。一方で、92%の採用担当はオープンソース人材の採用を難しいと感じていることもわかった。39%の回答者が、オープンソース人材に昇給をしたと報告した。では、どのようなオープンソースのスキルが人気なのか?「クラウドとコンテナ技術」が46%、続いて「Linux開発と管理」(35%)、「ネットワーキングの技術」(26%)、「DevOps」(24%)、「セキュリティ」(23%)が上位5種類となっている。

 調査からは、新型コロナで変更を強いられた働き方が一部定着することも伺える。採用担当の70%近くが、在宅勤務のポリシーを部分的ながら今後も維持すると回答した。業務への影響としては、30%が新型コロナにより作業の負荷が増したと回答している。一方で、仕事を削減せざるをえなかった、無休休暇となった、失業したという人も22%いた。

「The 2021 Open Source Jobs Report」
https://www.linuxfoundation.org/wp-content/uploads/LFResearch_OpenSourceJobsReport_ver5.pdf