コロナ禍でもオープンソーススキルへのニーズは堅調ーーLinux Foundation調査

　Linuxを推進する非営利団体のLinux Foundationは10月26日（米国時間）、オープンソースのスキルを持つ人材のスキルや雇用についてまとめた「2020 Open Source Jobs Report」を発表した。

　Open Source Jobs Reportは、Linux Foundationが、オープンソースのキャリアについてのトレンドを調べてまとめたレポート。8年前にスタートし、今回は2018年以来2年ぶりとなる。初めて非営利の教育団体edXと共同で作成した。

　新型コロナウイルス感染症とそれによる経済動向の影響を受けて、全体の求人は減った。一方で、調査では雇用担当者の37％が「今後6ヶ月でよりスキルのあるITスタッフを雇いたい」と考えていることがわかった。雇用担当者の93％が、「オープンソーススキルを持つ人材を探すのが難しい」と述べており、63％がソフトウェアスキルを持つ開発者のリクルートを明確な理由に、コードなどのリソースでオープンソースプロジェクトをサポートしているという。これも2018年と比較すると15ポイントの増加となる。このようなことから、レポートでは「オープンソース技術のスキルは引き続き強い魅力」と記している。

　なお、求めている職種としては、DevOpsが65％で最多だった。DevOpsが首位になったのはレポート作成を始めてから始めてとのこと。2番目は開発者で59％だった。

　知識分野としては、オープンなクラウド技術の知識がある人材が求められていることがわかった。2018年には「クラウド技術の知識がある人を雇う可能性がある」は66％だったが、今回は4ポイントアップして70％となった。

　企業や組織はオープンソース技術のスキルを持つ人材の採用を増強する一方で、既存のスタッフに対してはスキルギャップに対応するべく教育の機会を提供する傾向が見られるという。オンライントレーニングはコロナ禍で利用が増えており、雇用主の80％がオープンソース技術を学べるオンライントレーニングを提供していると回答した。この比率は、2年前の68％から12ポイントのアップとなる。

　調査ではこのほか、認定を重視する傾向が強くなっていることも報告している。雇用担当者の52％が「認定を持っている人を雇いたい」と回答したが、これは2018年の47％からの増加となる。

Linux Foundation
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