米Black Duckが企業のオープンソース利用に関する年次調査を発表、オープンソースを運用土台とする企業は78％に

　米Black Duck Softwareは4月16日（米国時間）、企業のオープンソース利用に関する年次報告書「The Future of Open Source Survey」を発表した。企業の78％がオープンソース技術を使ってシステムを運用しているなど、オープンソースの利用が進んでいることが分かったという。

　この調査はBlack DuckとベンチャーキャピタルのNorth Bridgeが共同で行ったもの。CEO、CIO、ソフトウェア開発者などさまざまな企業担当者約1300人にオープンソースソフトウェア技術の利用について聞いた。

　結論として、これまで以上にオープンソースの採用が進み、合わせてオープンソースプロジェクトやコミュニティへの参加が拡大しているという。調査では78％の企業が「オペレーションの土台でオープンソース技術を利用している（部分的な利用も含む）」と回答しており、66％は「顧客向けとしてオープンソース技術上にソフトウェアを構築している」とした。2010年の調査では、「ビジネスとIT環境の運用にあたってオープンソース技術を利用している」は42％だったことから、倍増したことになる。また、オープンソース技術が定番の選択肢となっていることも分かった。66％の企業が「他の選択肢の前にオープンソースソフトウェアを検討する」と回答したという。

　調査では、「この1年で自社のオープンソース技術の利用は増えた・同レベル」と93％が回答するなど、オープンソース技術の利用が増加傾向にあることを裏付けた。また、「なんらかのオープンソースプロジェクトに参加している」とする企業は64％にのぼった。これは、2014年の50％から14ポイントの増加となる。さらには、88％の企業が「今後2～3年でオープンソースプロジェクトへの貢献活動が増えると予想している」とした。

　このような利用の増加傾向の背後には、オープンソース技術への信頼がありそうだ。たとえば、58％が「オープンソース技術は、プロプライエタリなソリューションと比較すると安全性に優れる」と述べており、安全性は今後2～3年でさらに改善するとみる企業は61％にのぼった。また、89％の企業が、「オープンソース技術の利用により、イノベーションを加速して、市場へ投入するまでの時期を短縮できる」と回答している。

　一方で、調査では「オープンソースの利用について正式なポリシーや手続きを定めていない」と回答した企業が、半数以上の55％あったという。このようなことから、調査では「オープンソースの管理とガバナンスが課題」としている。これにより、セキュリティ、法関連、運用面でのリスクを緩和し、オープンソースのメリットを最大活用できるとアドバイスしている。

米Black Duck Software
https://www.blackducksoftware.com/