ネット脅威：「北京五輪」「米大統領選」が標的に 米社予測
米CAは1月9日（米国時間）、08年は米大統領選挙や北京オリンピックがオンライン攻撃の標的になる可能性が高いとの予測を発表した。また、オンラインゲームやソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）の利用者も警戒が必要だとしている。
同社の08年オンライン脅威の予測で、世界的に注目度の高い米大統領選や北京オリンピックのようなイベントは、攻撃者にとっても格好の標的となると指摘。公式サイトやサーバーを利用不能にする攻撃や、コンテンツの改ざん、情報の窃盗などが行われる可能性があるとしている。
オンラインゲームの利用者については、以前からアカウント情報が狙われてきたが、今年はバーチャル資産（仮想世界で流通する通貨など）が盗まれる可能性が高くなるとみている。また、SNSは、幅広い層に普及したことで、セキュリティーへの関心が比較的低い利用者が多くなったことから狙われやすくなっているという。
このほか、▽コンピューターを乗っ取り、特定サイトへの一斉攻撃や迷惑メール中継などを行う「ボットネット」が、インスタント・メッセージを介したボット構築ウイルスで急拡大する▽悪意あるプログラム（マルウエア）が高度化する▽「Web 2.0」サイトが標的になる▽「ウィンドウズ・ビスタ」が、普及に伴い攻撃されるリスクも高まる――などを挙げている。【高森 郁哉／Infostand】
