「LibreOffice 7.2 Community」が公開、Officeとの相互運用性をさらに改善

 非営利団体The Document Foundation(TDF)は8月19日(ドイツ時間)、オープンソースの生産性Suiteの最新版となる「LibreOffice 7.2 Community」の公開を発表した。Microsoft Officeとの相互運用性、Apple Siliconのネイティブサポートなどの特徴が加わった。

 LibreOfficeはOpenDocument Format(ODF)をベースとしたオープンソースの生産性スイート。ワープロ「Writer」、スプレッドシート「Calc」、プレゼンテーション「Impress」、ドロー「Draw」などで構成されている。OpenOffice.orgのフォークとして2010年にスタートしたプロジェクトで、2月に公開したバージョン7.1より個人ユーザー向けのCommunityと企業ユーザー向けのEnterpriseの2エディションを展開している。

 LibreOffice 7.2 Communityでは、171人の開発者が参加した。70%のコミットはTDFのアドバイザリボードに席を持つ独Collabora、Red Hat(米IBM傘下)、独allotropia softwareの3社をはじめ企業所属の51人の開発者から、残る30%は120人の個人開発者からと報告している。

 Microsoft Officeの生産性ソフトウェアとの相互運用性にフォーカスして開発した。60%以上のコードコミットが相互運用性に関するものだったという。  Microsoft OfficeのDOCファイル、DOCX/XLSX/PPTX形式のドキュメントとの相互運用性を強化した。開発チームによると、Microsoft Officeが使用するファイル形式は国際標準化機構(ISO)が2008年4月に非推奨にした独自仕様をベースに、たくさんの複雑性が組み込まれているために、オープンな標準であるODFを採用するLibreOfficeでの処理は簡単ではないという。

 Apple Siliconをネイティブでサポートした。一方で、まだ開発の早期段階であることから、重要度の高い目的では使用しないようにと留意している。  テンプレートダイアログで、リストビューが加わった。マクロや拡張機能の開発でUNOオブジェクトインスペクタを導入した。 また、メニューコマンドを検索するポップアップリスト、NotebookBarでスクロール可能なスタイルピッカー、Sidebarでフォントワークの操作パネルなどが加わった。これらに加え、Calc、Writerなどアプリケーション単位でも強化が加わっている。

 LibreOffice 7.2 Communityは、Linux、macOS、Windowsに対応、プロジェクトのWebサイトより入手できる。

LibreOffice
https://www.libreoffice.org