ノーコード×AI時代を後押しする「法人Bubble研修」、企業の開発力を底上げする実践カリキュラム

非エンジニアの現場担当者でも最短2週間で業務システムや新規事業アプリを開発できる研修を提供

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株式会社ノーコード総合研究所(京都市、代表:石井大雅)は、企業が抱える開発リソース問題を解決するためのノーコード特化型講座『法人Bubble研修』の提供を開始いたしました。

【背景・課題】
多くの企業ではDX人材の不足が慢性化し、DX推進を担う人材が足りていません。特に不足しているのが、業務とITの橋渡し役を担う、いわゆる「ビジネスアーキテクト」です。
新規事業の創出、既存事業の高度化、社内業務の効率化といったDX施策を、目的設定から導入、効果検証まで一気通貫で推進し、技術・業務・組織の橋渡しを行う役割を担うが、この専門人材の確保が追いついていないため、DX投資が具体的な成果に結び付かず、競争力強化の機会を逸するケースが増えています。
こうした課題を解決するためには組織横断で実践的に学べる育成プログラムが必要になっています。

【法人Bubble研修が選ばれる理由】
本研修は、急成長するノーコード市場のトレンドを背景に、非エンジニアでも短期間で業務システムや新規事業アプリを開発できる実践的な内容が特長です。さらに、教材は常に最新の内容にアップデートされており、日本有数の開発会社の視点を取り入れた実務直結型のカリキュラムとなっています。
要件定義から効果検証までを一気通貫で学ぶ体系的カリキュラムとなっています。オンデマンド動画による柔軟な学習環境、受講後も質問できるコミュニティ伴走体制により、多拠点・部門横断チームでも開発期間とコストを大幅に削減できます。

【法人Bubble研修の特徴と提供価値】
本研修が提供する価値は、企業のDX人材不足の解消です。
受講生は、Bubbleを用いた開発と、業務課題を構造的に捉えて最適な仕組みを設計する力を習得します。技術と組織を橋渡ししながら、継続的にプロダクトを改善する実践的なスキルも身につきます。
これにより企業は外部委託依存から脱却し、限られた人員で複数プロジェクトを並行推進できる持続的DX体制を構築できます。

【研修プログラム概要】
想定期間:3ヶ月
使用ツール:Bubble.io
学習形式:オンデマンド
準備物:パソコンのみ
到達目標:Bubbleの最適な実装方法を学び、複数人で複雑なアプリを開発・リリースできるようになる。

【問い合わせ先】
株式会社ノーコード総合研究所 
代表取締役社長 石井大雅
お問い合わせ:https://nocoderi.co.jp/contact/

■株式会社ノーコード総合研究所について

社名:株式会社ノーコード総合研究所
代表取締役社長 石井 大雅
所在地:京都府京都市
事業内容
1.新規事業開発支援
新規事業立ち上げの壁打ちから開発、そしてマーケティングや営業の部分までサポートすることが可能です。開発に関しては弊社が得意とするノーコードツールを用いることで通常の約1/3の費用と期間での開発を実現したり補助金を用いるなど、新規事業の成功確率を最大限に高めるよう伴走いたします。

2.DX/業務効率化支援
現状紙媒体で行なっているなど非常に工数がかかってしまっている業務に関して、現在の業務フローの整理から必要があればDXツールの導入や独自のDXツールの開発をノーコードで早く・安く行います。

3.AI導入支援
AIを用いた開発も得意としており、新規事業・業務効率化どちらの文脈でもAIの導入を支援いたします。
ノーコードAIツールを用いてAI導入の支援をすることも大規模な開発をしてAIを導入することも可能なので、したいことと精度など必要事項を伺ったのち最適な開発方法を解説させていただきます。

ホームページ:https://nocoderi.co.jp/

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代表取締役社長 石井大雅

2021年よりノーコードツールBubbleを活用した受託開発を開始し、これまで40を超えるサービス開発に携わる。PM、エンジニア、Webデザイナー、Bubble講師など多角的な視点で支援し、短納期・高品質な開発を提供。
PM、エンジニア、webデザイナー、Bubble講師と複数ポジション経験あり
ノーコードツールbubbleの公認コミュニティ
「Bubble Japan community」運営
「YouTubeアプリ開発ゼミ with bubble」運営
代表取締役社長 石井 大雅 Xアカウント:https://x.com/nocodetaiga
ノーコード総合研究所 公式YouTubeアカウント:https://youtube.com/@nocoderi
noteインタビュー記事:https://note.com/nocoderi/n/n6afeb65da7f0

リリース詳細
提供元: PR TIMES