～ベルシステム24が各業界の先駆者をゲストに迎える学びのオンラインセミナー～
株式会社ベルシステム24（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：梶原 浩、以下：当社）は、データ人材のスキルセットの方向性や育成のために企業が提供するべき学習機会をテーマとした、「データピープルの羽ばたく学習機会って、どうつくる？？」と題したオンラインセミナーを、12月5日（木）に開催します。
シリーズ開催となるイノベーターズラウンジは、毎回様々な業界のイノベーターをゲストにお迎えし、市場トレンドや新たな領域への取り組みなど、当社に関わりのあるテーマを取り上げることで、カジュアルな雰囲気の学びの場を提供することを目的に開催しています。
今回は、イノベーターズラウンジの中でも、過去2回開催して好評だったデータピープルをテーマに、第3弾として2025年以降を見据えたデータピープルの学習戦略について解説します。
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2024年は生成AIをはじめとする多様なAI技術が急速に普及し、企業が保有するデータとAIが密接に結びつくことでビジネスにおけるAI活用の在り方に大きな変革をもたらしました。企業があらゆる分野においてAI活用を模索する中で、2025年以降もAIとデータ活用の重要性はより一層加速すると予測されています。
本セミナーでは、各社最新のデータ活用事例や2024年の振り返りを行い、業界をリードする有識者とともに複雑化するニーズと急速に進化する技術に対応するための効果的な学習方法と、企業が提供すべき適切な学習機会について議論します。
本セミナーでは、有識者として世界的なデータプラットフォームであるSnowflake社の日本法人社長執行役員の東條 英俊氏、データとAIと機械学習モデルの構築と運用、ガバナンスをエンドツーエンドでサポートするユニバーサルAIプラットフォームのDataiku社の取締役社長 カントリーマネージャーの佐藤 豊氏にご登壇いただきます。モデレーターは当社のデジタル化を推進してきたデジタル&クリエイティブ局 局長の川崎 佑治です。
2025年度の新体制へのヒントを得ることができる内容です。是非ご参加ください。
■対象となる方
・最新トレンドに興味があるデータピープル
・データピープルの組織長または組織のあり方自体を決定できる経営層
■セミナー概要
・日時：2024年12月5日（木）15:00～16:30
・会場：オンライン開催（Zoom）
・参加費：無料
・申込先URL：https://www.solution.bell24.co.jp/ja/seminar/2024_1205_SP?utm_source=release&utm_medium=prtimes
・プログラムおよび登壇者：
東條 英俊 氏（Snowflake合同会社 社長執行役員）
日本マイクロソフト、マイクロソフト米国本社、グーグル・クラウド・ジャパンなど大手ハイテク企業の法人営業・マーケティング部門にて、テクノロジーを活用した企業の変革プロジェクトに多数従事。2019年9月より現職。Snowflakeが推進するAI Data Cloudを日本国内で展開し日本企業のデータ・ドリブン経営の実現のため支援を行っている。2013年ワシントン大学大学院フォスタースクールにてMBA修了。
佐藤 豊 氏（Dataiku Japan株式会社 取締役社長 カントリーマネージャー）
データカルチャーの醸成、Data Driven Decision Makingの定着、データ活用の国際差と地域格差の撤廃、データ活用の真の民主化に情熱を注ぐ。セールスフォース・ジャパン 常務執行役員 Tableau事業統括カントリーマネージャーを経て2023年4月より現職。Dataikuではとくに、データサイエンス・機械学習、AIの民主化に力を注いでいる。好きな言葉は「Unleash (解き放つ)」
川崎 佑治（株式会社ベルシステム24 デジタル＆クリエイティブ局 局長）
国内大手のBPO事業者である株式会社ベルシステム24にて、行政や銀行、IT業といったさまざまなクライアントのカスタマーエクスペリエンスをデザイン・実装する業務に従事。 2021年より同社で「人に寄り添ったDX」を推進、2023年から新たにセールスイネーブルメント推進も担当。各種IT系イベントに多数登壇。
ベルシステム24について 企業URL：https://www.bell24.co.jp/
1982年に国内初の本格的なコールセンターサービスを開始。以来、企業と消費者の接点となるコンタクトセンターを中心とした幅広いアウトソーシング事業を展開し、業界のスタンダードモデルを創出してきました。「ヒト」と「テクノロジー」の力を掛け合わせることで培ってきた運用知見をもとに、様々なソリューションの開発・提供を通じ、当社のパーパスである「イノベーションとコミュニケーションで社会の豊かさを支える」を実現してまいります。
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