【11/20(水)開催セミナー】FinOpsでクラウドコストを最適化!日立とIBMによる実践ガイド~運用負荷とコスト増大の課題を解決する方法を紹介~

 株式会社日立製作所(以下、日立)は「FinOpsでクラウドコストを最適化!日立とIBMによる実践ガイド~運用負荷とコスト増大の課題を解決する方法を紹介~」と題したセミナーを11月20日に開催します。
 パブリッククラウドの利用拡大や為替の変動などにより、クラウドを活用している多くの企業がクラウドコストの増加に直面しており、クラウドコストの最適化とビジネス価値の最大化をめざす「FinOps」が日本でも注目され始めています。
 本セミナーでは、グローバルでFinOpsの普及活動を行う「FinOps Foundation」に参画している、日立のシニアクラウドアーキテクトである松沢 敏志がFinOpsの概要や業界標準の導入/実践アプローチ方法、日立が提供するFinOps関連サービスなどを分かりやすくご紹介します。また、日本アイ・ビー・エム株式会社(以下、IBM)の中島 洋平氏を迎え、IBMが提供するFinOps関連サービスも合わせてご紹介します。
以下サイトにてお申し込みを受付中です。ぜひご参加ください。
お申し込みはこちら:https://idmt2.hitachi.co.jp/PR-EV-20241120-4400-02-LP-register.html?pr=241106
画像

◼️背景
 近年、ビジネスの目まぐるしい変化とともに、ITシステムにもアジリティが求められており、導入が簡単で拡張性の優れたパブリッククラウドの利用が拡大しています。一方、パブリッククラウドのサービスメニューや課金体系は複雑で、利用形態やITリソースによってコストに大きな差が生じるため、想定以上にコストが高くなってしまうことがあります。その中で、グローバルではFinOpsという手法がクラウド業界でいち早く注目を集めてきました。FinOpsはFinanceとDevOpsを組み合わせた造語で、継続的にクラウドの投資効果を最大化するためのベストプラクティスです。日本でも関心が高まっています。

◼️セミナー内容について
 本セミナーでは、FinOpsの概要や市場動向、FinOpsを組織文化へ導入する業界標準のアプローチ方法をご紹介します。また、運用負荷やクラウドコストの増大などの課題への対応として、日立のクラウド運用の変革を伴走型で支援する「Hitachi Application Reliability Centers (HARC)」と、IBMが提供するFinOps関連サービスも合わせてご紹介します。
 なお、HARCは、SRE観点の継続的な運用改善を通じて、俊敏性と信頼性の両立やクラウドコストの最適化を支援するサービスです。国内外合わせて40社以上のお客さまの運用チームに伴走し、運用負荷の軽減や、クラウド上で稼働するサービスの信頼性、安定性の向上に取り組んでいます。
HARC紹介サイト:https://www.hitachi.co.jp/harc/?pr241106

FinOpsにご関心のある皆さま、奮ってご参加ください!

<こんな方にオススメ>
・FinOpsの導入やクラウドコストの最適化を検討している方
・クラウドコスト管理の観点で、クラウドコストの削減を検討している方
・クラウドコストの適正化のためにどこを改善すれば良いか分からない方
・自社のクラウド環境について専門家のアセスメントを受けたい方
お申し込みはこちら:https://idmt2.hitachi.co.jp/PR-EV-20241120-4400-02-LP-register.html?pr=241106

開催概要

名称:FinOpsでクラウドコストを最適化!日立とIBMによる実践ガイド
   運用負荷とコスト増大の課題を解決する方法を紹介
日時:[ライブ配信]2024年11月20日(水) 11:00 – 12:10
   [アーカイブ配信]2024年11月20日(水) 13:00 – 11月21日(木) 19:00
会場:オンライン配信(EventHub)
受講費:無料(事前登録制)
主催:株式会社日立製作所
後援:日本アイ・ビー・エム株式会社
申込方法: https://idmt2.hitachi.co.jp/PR-EV-20241120-4400-02-LP-register.html?pr=241106

商標関連

・本お知らせに記載の社名、商品名はすべて各社の登録商標または商標です。

お問い合わせ先

株式会社 日立製作所 クラウドサービスプラットフォームビジネスユニット マネージド&プラットフォームサービス事業部
https://www.hitachi.co.jp/it-pf/inq/NR/

以上

リリース詳細
提供元: PR TIMES