ITソリューションプロバイダのNSW株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役執行役員社長 多田 尚二、以下NSW)と日本工営株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 金井 晴彦、以下日本工営) は、東京理科大学小島研究室(創域理工学部 社会基盤工学科)の特許を利用し、ひび割れ点検支援システム「VIS&TFC(ビスアンドティーエフシー)」のバージョンアップ版を9月2日より販売開始いたします。
「VIS&TFC」は、錯視を誘発する画像処理によりひび割れを強調表示するシステム「VIS※1」と、画像の特徴を分類・解釈する「TFCアルゴリズム※2」の機能を組み合わせたシステムで、東京理科大学小島研究室(創域理工学部 社会基盤工学科)の特許を利用しています。
本システムは、これまで複数のソフトウエアで行っていた画像鮮鋭化処理をPC画面上で瞬時に行うことが可能で、ひび割れの深さや表面のざらつきの度合いを色分け表示することにより技術者の目視判定を支援します。コンクリートのひび割れ等の異常を迅速かつ高精度に発見でき、ヒューマンエラーの低減にもつながります。
※1 VIS:Visual illusion based-Image feature enhancement System
(錯視誘発画像特徴強調システム)
※2 TFC:Target and non-target image Feature area Classification algorithm
(対象画像特徴&非対象画像特徴領域内分類アルゴリズム)
■「VIS&TFC」の主なバージョンアップ
・エンボス係数の自動(動的)切り換え機能(エンボス係数別錯視誘発画像連続表示:全エンボス係数反映錯視誘発画像特徴強調動画)
・エンボス係数別視認性評価画像連続表示機能(全エンボス係数反映視認性評価動画)
・クラス別占有率の棒グラフと円グラフの切り替え機能
・クラス別重心グラフの値(クラス別RGB値)のCSV出力
・長さ指定時(クラス別面積換算含む)の操作性変更
※VIS&TFCのバージョンアップ詳細は、本リリース下部の関連リンクより、製品ページをご参照ください。
■「VIS&TFC」の主な特徴
(1)強調表示による視認性の向上(VIS)
幅0.2mmといった微小なひび割れも強調表示でき、目視検査の負荷軽減や迅速な検査を可能にします。
(2)リアルタイムでのデータ描写(VIS)
検査現場での静止画や動画(ドローン動画、各種3D動画等)のリアルタイム検査、および保存した静止画や動画に対する事後分析の双方を支援します。
(3)テクスチャ特徴領域内の深さ情報の可視化(TFC)
電磁波反射率に基づいて、検出したひび割れ領域内やテクスチャ特徴領域内の深さ情報(表面部または深部)を可視化することによって、ひび割れ状態の確認が可能です。
<キーワード>
・錯視応用(擬似回転錯視:凹凸&テクスチャ強調、残像錯視:鮮鋭化)
・画像判読支援、画像特徴合成強調(エッジ、線構造、各種テクスチャ強調)、画質改善(鮮鋭化)、画像特徴領域内分類
・リアルタイム&準リアルタイム処理
・既稼働システム併用支援型、アイデア創出支援型(各種観測動画・静止画利用分野)
・対象画像(動画&静止画):
リモートセンシングデータ:衛星マルチスペクトルデータ、ハイパースペクトルデータ、マイクロ波映像レーダデータ
点検・計測画像:ドローン動画、3D動画、暗所点検動画・静止画像、顕微鏡画像、天体画像
■関連リンク
・画像特徴強調&画像特徴領域内分類支援システム「VIS&TFC」
https://www.nsw.co.jp/solution/detail.html?ssid=vis%E2%80%97tfc
■日本工営株式会社について
日本工営株式会社は、世界中の人々の安全・安心を支える国内No.1の建設コンサルタントです。
1946年の創業以来、日本の建設コンサルティングのリーディングカンパニーとして社会基盤の整備を事業として社会課題解決に携わり、160以上の国と地域において国づくり・人づくりの根幹に関わるサステナブルなビジネスを展開しています。
・ホームページ :https://www.n-koei.co.jp/consulting/
・お問い合わせ先:https://yxlb.f.msgs.jp/webapp/form/25634_yxlb_1/index.do
■東京理科大学 創域理工学部 社会基盤工学科 小島研究室(教授:小島 尚人)について
小島研究室は、「地球環境工学研究室」として国土を対象とした「調査(環境監視)、計画、防災」、いわゆる「国土の管理支援」を目的として、地球観測データの処理・解析技術に関する研究・開発に取り組んでいます。
特にリモートセンシングや地理情報システムを融合した画像情報の解析、および解析技術開発に注力しています。多くの特許技術、それらを応用した解析ソフトウエアを開発しています。
■NSW株式会社について
1966年創業。製造や流通など業種対応のシステム構築、ITインフラ設計・運用、自社データセンターを基盤としたクラウドサービスなどをワンストップで提供します。また、車載分野や通信・設備分野における組込みシステム開発とLSIやボードの設計開発も手掛けています。これらの実績を生かしたIoT・AI分野に注力し、IoTプラットフォーム「Toami」を軸とした各ソリューションやサービス提供により、お客様のDX・デジタル変革実現を先導する企業を目指します。詳細はhttps://www.nsw.co.jp/ をご覧ください。
・本ニュースリリースに掲載している情報は、発表日時点のものです。
・各社の社名、製品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。
■サービス内容に関するお問い合わせ先
NSW株式会社
デバイスソリューション事業本部
営業統括部 第一営業部:中村
TEL:03-4335-2600
E-mail:embedded-info@ml.nsw.co.jp
■報道関係者からのお問い合わせ先
NSW株式会社
コーポレートサービス本部
企画室 広報担当:竹中、田中
TEL:03-3770-4014
E-mail:kouhou@ml.nsw.co.jp