Datadog fundamentals認定資格の日本語での試験を開始し、スキルの証明が容易に
東京 – クラウド時代のモニタリングおよびセキュリティのSaaSプラットフォームを提供するDatadog (https://www.datadoghq.com/ja/ ), Inc.（NASDAQ：DDOG）は２月20日、日本語でのDatadog認定プログラム ( https://www.datadoghq.com/ja/certification/overview/ ) の提供を開始したことを発表しました。このプログラムは、Datadogで初めて英語以外の言語で提供されるスキル認定プログラムです。Datadogラーニングセンター ( https://learn.datadoghq.com/ )を基盤としており、エンジニアのオブザーバビリティスキルのさらなる強化を支援します。
企業がクラウドベースの最新ソリューションへ投資を継続する中で、観測可能なプラットフォームを最大限に活用する知識と高度なスキルを持つ人材が必要とされています。Datadog認定プログラムは、こうしたプロフェッショナルに対して、Datadogのプラットフォームと業界のベストプラクティスの両方に関する知識を構築し、実証する手段を提供します。このプログラムを取得したパートナー企業は、潜在的な顧客にDatadogの優位性を示すことができます。
また、修了した試験に基づくバッジを獲得することができます。認定を取得することで、業界をリードするDatadogの監視プラットフォームに精通し、その知識を応用する能力が備わっていることを雇用主や同僚に示すことができます。
Datadog Japan社長兼日本担当ゼネラルマネージャーである正井 拓己は、次のように述べています。「日本の多くのエンジニアの皆さまにDatadogをお使いいただいていることに対応して、日本語での認定資格試験を開始できたことを大変喜ばしく感じています。このプログラムの目標は、クラウド技術のプロフェッショナルの方々の、Datadogプラットフォームに関するスキル・経験をご自身のキャリアアップにつなげていただくことです。DevOpsやSRE（サイトリライアビリティエンジニアリング）などのスキル証明が容易になることで、日本でのオブザーバビリティとセキュリティへの取り組みが一層拡大するものと確信しております。」
日本語での認定プログラムについては以下の通りです：
Datadog の基礎 (Datadog Fundamentals)： 本試験は、Datadog のエコシステムの仕組みやプラットフォームの効果的な使用方法など、Datadog の製品や一般的な使用事例に関する実務的な知識を習得したエントリーレベルのユーザーを対象としています。Linuxの基礎、一般的なスクリプト言語、その他のコンピュータの基礎、Datadogエージェントのコンフィギュレーションとコマンドなどが含まれます。
バッジイメージ
Datadog認定プログラムは、テクノロジーを通じてクラス最高の評価基準を提供する世界的リーダーである第三者プロバイダPSIによって認定されます。詳しくは、Datadog認定資格のページをご覧ください。https://www.datadoghq.com/ja/certification/overview/
また、日本語での認定プログラム開始を記念して2024年4月14日の申し込みまで有効な30％ディスカウントコードをDatadog JapanのX(旧 Twitter) https://twitter.com/DatadogJ およびFacebookアカウント https://www.facebook.com/DatadogJapan/ で公開します。
Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けのオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法（Securities Act of 1933）第27A条および米国1934年証券取引所法（Securities Exchange Act of 1934）第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは大きく異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2023年11月7日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。
