フォレスターWave「戦略」カテゴリーでトップ評価
NICE（ナスダック：NICEの日本法人 ナイスジャパン株式会社 東京都港区、代表取締役：Olivier Georlette））は本日、フォレスター・リサーチ社より、Contact Center as a Service（CCaaS）分野におけるリーダーとして認定されたことを発表しました。『The Forrester Wave(TM): Contact-Center-As-A-Service (CCaaS) Platforms, Q2 2025』レポートにおいて、NICEは市場で最も重要なクラウドコンタクトセンタープラットフォームの1社として位置づけられています。
レポートのリンクはこちらです（英語）
https://www.nice.com/lps/forrester-wave-ccaas-2025
「NICEのCXone Mpowerプラットフォームは、CCaaS、ワークフォースマネジメント（WFM）、分析機能において業界で最も幅広い機能を提供しています。同社は、この包括的な製品機能と豊富なリソースを活用し、世界中の多くのブランドに価値を提供しています」と、レポートを執筆したフォレスター社のバイスプレジデント兼主席アナリスト、マックス・ボール氏は述べています。
クラウド型コンタクトセンターの導入を検討している企業にとって、フォレスターの独立した調査は、意思決定を支援するための詳細な分析と洞察を提供します。フォレスターのレポートでは、「NICEは、実績があり、幅広い機能を備えたソリューションを求めるブランドにとって最適な選択肢である」と述べられています。
NICEは、「イノベーション」「オペレーター支援ツール」「エージェントデスクトップおよびワークフローの自動化」「CRM／バックエンドシステム統合」「ロードマップ」「スケーラビリティおよび信頼性」などを含む、17の評価項目で最高スコアを獲得しました。
レポートでは、「NICEは、市場での確かな存在感、強固な収益基盤、優れた財務管理を有しており、それによってロードマップとイノベーションの進め方におけるリーダーシップを継続しています」と述べられています。
「私たちにとってこのレポートは、顧客サービス向けAIプラットフォームとしてのNICEのリーダーシップを示すものです」と、NICEのCX部門プレジデントであるバリー・クーパーは述べています。
「もはや企業は、ビジネス上の成果をもたらさない、分断されたAIソリューションで妥協することを望んでいません。CXone Mpowerでは、AIをプラットフォームの中核に組み込み、あらゆるチャネルやタッチポイントにおけるシームレスなオーケストレーションを可能にしています。これは一部の課題を修正することが目的ではなく、企業の業務運営そのものを変革し、コスト削減と顧客サービスの向上という、測定可能な成果をもたらす真のエンドツーエンド自動化の推進なのです。」
フォレスターは、調査レポートに記載された企業、製品、ブランド、サービスを推奨するものではなく、レーティングに基づいて特定の企業やブランドの製品・サービスを選ぶよう助言することもありません。情報は、入手可能な最良の資料に基づいています。見解は発表時点の判断を反映したものであり、変更される可能性があります。詳細については、フォレスターの客観性に関するポリシーをご覧ください。ポリシーはこちら（英文）https://www.forrester.com/about-us/objectivity/
NICEについて
NICE（ナスダック：NICE）とともに、世界中のあらゆる規模の組織が、主要なビジネス指標を達成しながら卓越した顧客体験を創出することが、かつてないほど容易になりました。世界No.1のクラウドネイティブ顧客体験プラットフォーム「CXone」を備えたNICEは、コンタクトセンターをはじめとする領域において、AI駆動のセルフサービスおよびエージェント支援型CXソフトウェアのグローバルリーダーです。世界150か国以上、25,000を超える組織（Fortune 100企業のうち85社以上を含む）が、NICEと提携し、あらゆる顧客インタラクションの変革と向上を実現しています。
商標に関する注意：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltd.の商標または登録商標です。その他すべての商標は、それぞれの所有者の商標です。NICEの商標リストの全体は、www.nice.com/nice-trademarksをご覧ください。
将来予想に関する記述
このプレスリリースには、1995年米国証券民事訴訟改革法の定義による将来予想に関する記述が含まれています。将来予想に関する記述は、「～と信じる（believe）」、「～と期待する（expect）」、「～を目指す（seek）」、「～かもしれない（may）」、「～する（will）」、「～するつもり（intend）」、「～すべき（should）」、「～と見込む（project）」、「～を予想する（anticipate）」、「～を計画する（plan）」、「～を見積もる（estimate）」など、将来を示唆する語句によって識別できる場合があります。
将来予想に関する記述は、当社の経営陣の現在の信念、期待、および想定に基づいています。これらの信念、期待、および想定は、当社の事業、業績、将来の計画および戦略、予測、予想される出来事および動向、経済環境、およびその他の将来の状況に関するものです。将来予想に関する記述の例には、当社の収益および利益に関するガイダンス、ならびに当社のクラウド、アナリティクス、および人工知能事業の成長が含まれます。
将来予想に関する記述は、経済、競争、その他の要因を含む、予測困難で経営陣の管理が及ばない大きな不確実性、偶発性、およびリスクに本質的に左右されます。当社は、これらの記述が将来の業績を保証するものではなく、投資家はこれらに過度に依存すべきではないことを警告します。実際の結果が将来予想に関する記述で明示または暗示されているものと大きく異なる可能性のある、重要な既知および未知の要因および不確実性が存在または将来的に存在します。これらの要因には、経済状況および事業環境の変化、競争、当社の成長戦略の成功、当社のクラウドSaaS事業の成功および成長、追加買収の実施または買収した事業、製品、技術および人員の効果的な統合の困難、第三者のクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの当社の依存、技術および市場要件の急速な変化、特定の製品およびサービスへのAI機能の実装、当社製品に対する需要の低下などが含まれますが、これらに限定されません。新しい技術、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できないこと、市場シェアの喪失、サイバーセキュリティ攻撃やその他のセキュリティインシデント、プライバシーに関する懸念や当社の事業に影響を与える法律、為替レートや金利の変動、当社の世界規模の事業運営から生じる追加の税負担の影響、当社の事業や世界経済を混乱させる可能性のある政情不安や武力紛争から生じるものを含む予期せぬ出来事や地政学的状況の影響、有能な人材を採用および維持する当社の能力、新たに制定または改正された法律、規制、基準が当社および当社製品に及ぼす影響、米国証券取引委員会（「SEC」）への提出書類に記載されているその他のさまざまな要因や不確実性。
当社の将来の業績に影響を与える可能性のあるこれらの要因や不確実性に関する追加情報については、最新のForm 20-F年次報告書の「リスク要因」セクションおよびSECへのその他の提出書類をよくお読みください。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、発表日時点の見解のみに基づくものであり、当社は、法律で義務付けられている場合を除き、新たな情報、将来の展開、その他の理由を問わず、これらの記述を更新または修正する義務を負いません。