HPE、HPE GreenLakeの革新的なプライベートクラウド、新クラウドサービスおよび新パートナープログラムを発表

概要

HPE GreenLakeプラットフォームは、さらなる進化を遂げ、セキュリティの強化、開発者用ツールの拡張、ワークロードを規模に応じて実行する機能強化、エッジからクラウドまで統一されたエクスペリエンスを提供
HPE GreenLake for Private Cloud Enterpriseは、自動化された柔軟かつスケーラブルな従量課金制のプライベートクラウドにより、従来のワークロードおよびクラウドネイティブなワークロードに、革新的でモダンなプライベートクラウドエクスペリエンスを実現
HPE GreenLakeのクラウドサービスにデータおよびストレージ関連の新クラウドサービスが加わり、70を超えるクラウドサービスを提供
新パートナープログラムHPE Partner Ready Vantageを開始し、さらにRed Hat社とSUSE社との協業促進によるパートナーエコシステムを拡充

ヒューレット・パッカード エンタープライズ(HPE)(日本ヒューレット・パッカード合同会社 本社:東京都江東区、代表執行役員社長:望月 弘一)は本日、企業のあらゆるアプリケーションとデータのモダナイゼーションを可能にする主力サービスであるHPE GreenLakeプラットフォームの進化と、新クラウドサービスおよびパートナーエコシステム拡充に向けた新パートナープログラム、オープンソースのリーダーとの協業を発表しました。HPEは革新的でモダンなプライベートクラウドにより、企業が場所を問わずにハイブリッド戦略を推進するためのクラウドネイティブエクスペリエンスを提供します。また、新たなHPE GreenLakeクラウドサービスが加わり、エンタープライズクラウドを展開する際の選択肢が増え、制御、予測可能性が強化されます。

HPEの社長兼CEOであるアントニオ・ネリ(Antonio Neri)は、次のように述べています。
「3年前のHPE Discoverで、2022年までにHPEの全ポートフォリオをサービスとして提供することを約束( https://www.hpe.com/jp/ja/japan/newsroom/press-release/2019/062401.html )しました。HPEは、その約束を果たしただけではなく、新たな会社への転換に成功したことを誇りに思います。HPE GreenLakeは、ハイブリッドクラウドの選択肢として定着し、業界をリードするクラウドサービスの幅広いラインアップにより、お客様はエッジからクラウドまで、あらゆるワークロードのデータ・ファースト・モダナイゼーションを推進することができます。このHPE GreenLakeの革新は、お客様のさらなるイノベーションの促進に寄与する比類なきプラットフォームを提供するというHPEのビジョンの礎です。」

HPE GreenLakeプラットフォーム — HPE GreenLakeエクスペリエンスの基盤
HPE GreenLake edge-to-cloud プラットフォームは、お客様とパートナーに、統一されたエクスペリエンス、制御と可視性、70以上のクラウドサービスへの迅速かつ容易なアクセスを提供します。現在、HPE GreenLakeのお客様は全世界に6万5000社にのぼり、管理下のデータ量は1エクサバイトを超えます。これらのお客様には、ハイブリッドクラウド戦略を展開するにあたり、自動化、オーケストレーション、単一のコントロールプレーンで実行できるというメリットがあります。

HPEは、HPE GreenLakeプラットフォームへの投資と革新を続けています。HPEは2022年3月に、エッジでの機能を含むすべてのクラウドサービスへの簡便化された表示とアクセスを提供する、統一されたエクスペリエンスを発表( https://protect-eu.mimecast.com/s/a8C2CjvlRinoQ4RAFRhnGj?domain=hpe.com )しました。HPE GreenLakeプラットフォームとクラウドネイティブでAIを活用したネットワーク管理ソリューションであるAruba Centralとの融合に加え、HPE GreenLake for Aruba networkingにより、有線、無線、SD-Branchなど、あらゆるユースケースを網羅する8つの新クラウドサービスを追加しました。

年次イベントHPE Discover 2022では、セキュリティの強化、開発者向けの新しいポータルと開発ツール、大規模なIT資産やワークロードを管理するための充実した機能など、HPE GreenLakeプラットフォームのさらなる進化を発表しました。

HPE GreenLakeプラットフォームの需要は、引き続き好調に推移しており、2022年度第2四半期のARR(Annualized Revenue Run-Rate)は8億2900万ドル、アズ・ア・サービスの受注は3四半期連続の3桁増を達成しました( https://www.hpe.com/jp/ja/japan/newsroom/press-release/2022/060801.html)

HPE GreenLake for Private Cloud Enterprise
プライベートクラウドの市場は、拡大を続けています。その理由は、混在するアプリケーション、制御、コスト、データの重力、データのレイテンシ、予測可能性など、様々な懸念や優先課題を抱えるお客様の状況にあります。お客様は、ハイブリッドあるいはマルチクラウド、またはDX(デジタルトランスフォーメーション)戦略の一環として、プライベートクラウドを採用することで、その刷新を進めています。しかし、従来のプライベートクラウドは、現状、その約束を果たすことができていません。その複雑さ、手動によるプロセス、可視性とガバナンスの欠如、組織のニーズに応じてスケールできない狭義のソリューションであることなどが原因です。

このような状況により、HPE GreenLakeは、従量課金制でプライベートクラウドの展開を目指す組織や企業が、部門単位のワークロードあるいは数千のアプリケーションとワークロードが実行される、大規模で複数の拠点にまたがる取り組みの理想的なソリューションとして受け入れられています。

HPE GreenLakeの勢いをさらに加速するため、HPEはプライベートクラウドエクスペリエンスを強化する、HPE GreenLake for Private Cloud Enterpriseを新たに提供します。HPE GreenLake for Private Cloud Enterpriseは、自動化された柔軟でスケーラブルなエンタープライズクラスのプライベートクラウドで、クラウドネイティブなアプリケーションと従来のアプリケーションの両方に対応するように構築されており、モジュール形のインフラとソフトウェアが含まれ、ベアメタル、仮想マシン、コンテナワークロードの展開をサポートします。

インフラではなくワークロードを管理 — HPE GreenLake for Private Cloud Enterpriseは、インストール、プロビジョニング、ファームウェアアップデート、保守、運用、ハードウェア、成長計画立案の支援ならびにサポートを含むライフサイクル全体を網羅するエンタープライズグレードのSLA(サービス品質保証)で提供します。
オープンプラットフォームとして、クラウドネイティブアプリケーションと従来型アプリケーションの両方をサポート — データの移動やリファクタリングに関わる労力やコストをかけずに、リスクなく、そしてシンプルかつスピーディに、クラウドネイティブアプリケーションと従来型アプリケーションの両方を、大規模に実行することが可能です。
DevOpsと自動化に対応 — モダンなDevOpsモデル向けに設計されたHPE GreenLake for Private Cloud Enterpriseは、プログラムによるプロビジョニング、構成、スケールが可能です。組織で承認された設定、ツールチェーン、イメージ、ネットワークに統合されます。
HPE GreenLake Marketplaceの活用 — 80社以上のISVにアクセス可能で、その数は増え続けています。HPE GreenLake Marketplaceは、ISV、サービスプロバイダー、コロケーションパートナーが参加している堅牢なエコシステムにより、お客様およびパートナーは、HPE GreenLakeプラットフォーム向けに事前にテストされ、認定されたソフトウェアをプライベートクラウドに簡単にデプロイできます。
コスト管理と透明性の実現 — お客様は、消費分析機能を利用して、使用量と費用を把握でき、サービスの種類、場所、部門ごとの費用を参照して最適化に活用し、プライベートクラウド全体の使用量を集計することができます。

HPE GreenLakeのデータおよびストレージ関連クラウドサービス
HPEは、データ・ファースト・モダナイゼーションを推進する企業を支援するために設計された70を超えるクラウドサービスを提供するに至りました。データおよびストレージ関連の新クラウドサービスおよび拡張されたクラウドサービスは以下のとおりです。

HPE GreenLake for Data Fabric — 新たに加わった、ハイブリッド環境向けの分析に対応したデータファブリックを含むマネージドサービスで、単一のデータストアを通じた全社データへのアクセスを可能にし、生産性の向上に貢献します。
HPE GreenLake for HCI — ハイブリッドクラウド環境における仮想マシン(VM)と、インフラ管理を簡便化するSaaSベースのインターフェースによるクラウド運用を実現します。新たにAmazon Web Services (AWS) のVMをサポート、ハイブリッドクラウド全体のVMからインフラまで、一元管理が可能です。
HPE GreenLake for Disaster Recovery — 新たに加わった、ディザスタリカバリクラウドサービスは、シンプルな1つのプラットフォームで、無制限のスケールで復旧を実現します。HPE GreenLake for Disaster Recoveryを使用すると、数分で障害発生の数秒前の状態に復旧できます。定義した目標復旧時点(RPO)および目標復旧時間(RTO)(*1)に準じて、ランサムウェア、停電や自然災害からの容易な復旧が可能です。
HPE Backup and Recovery Service — 拡張されたバックアップとリカバリサービスでは、Amazon Web Services(AWS)、特にAmazon Elastic Compute Cloud(EC2)インスタンスとAmazon Elastic Block Storage(EBS)ボリュームも対象に加わりました。この効率的(*2)なソリューションにより、お客様は3つのシンプルなステップで5分以内にVMを保護することができます。バックアップハードウェア、ソフトウェア、クラウドインフラの管理・運用が一元的に行えるため、複雑さを解消することができます。
HPE GreenLake for Block Storage — 100%のデータ可用性(*3)を実現した業界初のブロックストレージを、アズ・ア・サービスで提供します。このサービスには、汎用的なサービス層が含まれ、汎用的なワークロードに対してコストが最適化されたストレージサービスを利用することができます。

HPE GreenLakeのパートナーエコシステム拡充
HPEは、ポートフォリオの拡充、プラットフォームの強化、パートナープログラムの拡充など、お客様が変化し続ける市場に迅速に対応できるよう、HPE GreenLakeのパートナーエコシステムの拡充に取り組んでいます。2022年のHPE Discoverでは以下を発表しました。

新パートナープログラムHPE Partner Ready Vantage
HPEの新パートナープログラムであるHPE Partner Ready Vantageは、既存のHPE Partner Ready Programを元に設計されたプログラムで、両プログラムを並行して運用します。HPE Partner Ready Vantageは、パートナーがアズ・ア・サービスビジネスを拡大できるよう強化を図っています。また、クラウド事業者などのサービスプロバイダーが新たに参加でき、HPEと共にアズ・ア・サービスビジネスを開拓します。

HPE Partner Ready Vantageは、Build、Sell、Serviceからなる3つのトラックで構成されます。各トラックにはCenter of Expertise(センターオブエクスパティーズ)を設け、専門知識、技術、技能を強化するための様々なプログラムを展開します。

Buildトラック — パートナーが自社のソリューションをHPEのソリューションと組み合わせて、アズ・ア・サービスとして提供する活動に重点を置きます。
Sellトラック — パートナーがHPEと協力して開発したソリューションを販売することに重点を置きます。
Serviceトラック — HPEのサービスポートフォリオを活用しながら、パートナーがコンサルティングやマネージドサービス等を提供できるようにする活動に重点を置きます。

オープンソースのリーダーであるRed Hat社が参加
HPE GreenLakeのパートナーエコシステムにRed Hat社を迎え、オンプレミス、パブリッククラウド、プライベートクラウドを問わず、お客様のITのより効果的な運用・管理を支援することを発表しました。Red Hat OpenShift、Red Hat Enterprise Linux、Red Hat Ansible Automation PlatformといったRed Hat社の先駆的なオープンソーステクノロジーを組み合わせ、HPE GreenLakeプラットフォーム上に展開するために協力します。

オープンソースのパイオニアであるSUSE社のソフトウェアでプラットフォームを強化
HPEは、HPE GreenLakeプラットフォームの強化に向けてオープンソースのパイオニアであるSUSE社のSUSE Rancher、K3s、SUSE Linux Enterpriseを採用したことを発表しました。分散したエンタープライズエッジのHPE GreenLakeワークロードのデプロイおよび管理を簡便化するソリューションの提供に向けて連携します。

K3sは、軽量かつ強力な認定Kubernetesディストリビューションです。SUSE Rancherコンテナ管理プラットフォームおよびコンテナ化ワークロード向けに構築された不変のオペレーティングシステムであるSUSE Linux Enterprise Microと併用することで、リソースが限られる遠隔地やIoTデバイスで本番ワークロードを実行するにあたって理想的な環境となります。SUSE RancherとK3sは、HPE GreenLakeをエッジに展開する際のオプションとして加わり、HPE Ezmeralコンテナ管理ソリューションを補完する位置づけにあります。

資金面の支援
HPEは、HPE ファイナンシャルサービス(HPEFS)( https://www.hpe.com/jp/ja/services/financial-services.html )を通じてIT融資および資産ライフサイクルソリューションを提供しています。HPE GreenLakeの採用により、データ・ファースト・モダナイゼーションに取り組む際に、資金面の支援に利用できます。

提供時期
更新されたHPE GreenLakeプラットフォームのエクスペリエンスは、2022年末までに提供開始予定です。また、HPE GreenLake Test Drive( https://testdrive.greenlake.hpe.com/ )でプラットフォームを体験することができます。

HPE GreenLake for Private Cloud Enterpriseは、2023年度 第1四半期(2022年11月~2023年1月期)に提供開始予定です。

HPE Partner Ready Vantageの参加要件やメリットなどは、2023年度に順次発表予定です。

■ヒューレット・パッカード エンタープライズ(HPE)について
Hewlett Packard Enterprise (NYSE: HPE) は、グローバルedge-to-cloudカンパニーとして、あらゆる場所に蓄積される全てのデータの価値を解き放ち、事業の成果を加速させる支援をします。人々の生活そして働き方の向上を目指し、数十年にわたって未来の再考とイノベーションを重ね、HPEは独自でありながら、オープンでインテリジェントなテクノロジーソリューションをアズ・ア・サービスで提供しています。クラウドサービス、コンピュート、HPC & AI、インテリジェントエッジ、ソフトウェア、ストレージを全てのクラウドとエッジにわたって一貫したエクスペリエンスで提供することで、お客様が新たなビジネスモデルを創出し、新たなエンゲージメントを展開し、運用のパフォーマンスを最大化できるようサポートしています。詳細はhttps://www.hpe.com でご確認ください。

注記
*1 Almost Two-thirds of Organizations Have Responded to a Cyberattack with a Disaster Recovery Solution in the Last 12 Months, According to New Research, May 12, 2022
*2 2022年3月と4月に実施したHPE社内テストに基づく:HPE Backup and Recovery Serviceと他の3つの競合するVMwareバックアップソリューションを比較した結果。
*3 HPE Data Management Maturity Research, November 2021

■プレスルーム
https://www.hpe.com/jp/ja/japan/newsroom/press-release.html

# # #
このプレスリリースで使用されているその他の製品名は識別の目的のためのみに使用されており、それぞれの企業の商標である場合があります。

【お客様からのお問い合わせ先】
カスタマー・インフォメーションセンター
TEL:0120-268-186 または03-5749-8279
ホームページ: http://www.hpe.com/jp/

(C) 2022 Hewlett Packard Enterprise Development LP

製品およびサービスに関する保証条件は製品およびサービスに付属する保証書に明示された保証条件のみによるものとし、本ニュースリリースの記載内容はいかなる追加保証をも行なうものではありません。当社は本レターの記載内容に技術上の誤り、欠落または本ニュースリリース作成にあたっての誤り、記載漏れがあった場合でも何ら責任を負わないものとします。

リリース詳細
提供元: PR TIMES