「アート引越センター」を中心に暮らし方を提案するアートグループの保育事業、アートチャイルドケア株式会社は、当社でお預かりしている乳幼児に提供している、睡眠と生活リズム改善を促すプログラム『眠育教育プログラム』を、全国の幼稚園および保育園に無償提供いたします。なお、全国の幼稚園および保育園からの申し込み受付は6月1日（土）より開始いたします。
「アート引越センター」を中心に暮らし方を提案するアートグループの保育事業、アートチャイルドケア株式会社（本社：東京都品川区 社長：村田 省三）は、当社でお預かりしている乳幼児に提供している、睡眠と生活リズム改善を促すプログラム『眠育教育プログラム』を、全国の幼稚園および保育園に無償提供いたします。なお、全国の幼稚園および保育園からの申し込み受付は6月1日（土）より開始いたします。
当社は、2005年にスタートしたアートグループの保育事業を母体とし、2010年にアートグループ3社の保育事業統合により発足いたしました。子どもたちの「生きる力」を育むことを理念に、現在では認可保育施設、認証保育施設、弊社独自に運営する保育園、院内・企業内保育所あるいは、発達に課題のある乳幼児を対象とした児童発達支援教室など、188か所の保育所を運営し、約6,000名の乳幼児をお預かりしております。
当社は、民間企業が運営している保育施設として、保育に科学的な視点を取り入れるため、2012年より小西 行郎氏（小児科医、同志社大学赤ちゃん学研究センター長）、三池 輝久氏（小児科医、熊本大学名誉教授）を中心とする、小児発達医療や小児睡眠の専門の先生方と共同で、「睡眠と生活リズム改善プロジェクト（眠育）」を推進しております。
具体的には、 １.児童の睡眠実態の把握と上記顧問医師によるその評価、 ２.顧問医師による評価で課題のみられた児童についての改善策の検討と実践（必要に応じて医療への接続）、 ３.保育園における『眠育教育プログラム』の策定と実践、 ４.眠育を療育の柱の一つとした、児童発達支援教室の展開、５.「日本眠育推進協議会」と連携した普及活動を行ってまいりました。
これらの活動は、当社保育所を利用されている児童、保護者に睡眠と生活リズム改善を促し、お子さまの健やかな成長を助ける目的で始めたものですが、プログラムを通して、睡眠リズムはお子さまの発達に大きく影響を及ぼすことを実感しています。このことから、乳幼児期の睡眠と生活リズムの改善は、当社保育所のみに留まるものではなく、全国に広げていくべきものであり、この度無償で『眠育教育プログラム』を提供することにいたしました。アートグループの社会貢献活動の一つとしても意義のあることだと考えています。
今回提供するする『眠育教育プログラム』は、１.眠育の知識と２.実際に園で使っていただける眠育啓発ツールです。幼稚園・保育園の先生方がすぐに活用でき、園児・保護者の睡眠・生活リズム改善の一助となるプログラムです。当社ではこのプログラムの提供を通して、乳幼児の睡眠と生活リズム改善を全国に広めていくことを目指してまいります。
【『眠育教育プログラム』提供概要】
【名 称】
眠育教育プログラム
【監 修】
三池 輝久氏（小児科医、熊本大学名誉教授）
【受付開始】
2019年6月1日（土）
【申 込 先】
アートチャイルドケア株式会社
TEL：03-5461-0123 ／ FAX：03-3458-3638 ／
MAIL：acc-suimin@the0123child.com／ 担当：睡眠研究チーム
【申込方法】
◆メールで申し込みの場合
メールの件名を「眠育教育プログラム提供希望」とし、本文に必要事項として所属園名、お名前（ふりがな）、役職、連絡先（ご住所、電話番号、ご自身のメールアドレスなど）を記入の上、acc-suimin@the0123child.comにメールを送信。申込を受け付けましたら、当方からご連絡を差し上げ、会場設定・日時等を打ち合わせさせていただきます。
【費 用】
無料（会場費、交通費、印刷費等実費が発生した場合はご負担をお願いいたします）
【フ゜ロク゛ラム内容】
１. 社内主任研究員による、子どもの睡眠に関する基礎知識の講義を行います。(ビデオ講義を含む)
２. 当社保育園で行っているプログラムをご紹介します。
３. 医療介入が必要なお子さまに関しては、可能な限り医療機関や専門医をご紹介します。
（但し、専門医のいる地域が限られており、ご紹介できないこともありますので、予めご了承ください。）
【アートチャイルドケア株式会社 概要】
【商 号】
アートチャイルドケア株式会社
【本 社】
東京都品川区東品川1-3-10
【社 長】
村田 省三
【事業内容】
保育所運営事業
【資 本 金】
5,000万円
【売 上】
約81億円（2018年9月期）
【従業員数】
2099名（2018年10月現在、非常勤社員含む）
以上
